CKD株式会社の企業情報
CKD株式会社は1943年設立で、愛知県小牧市に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証プライムと名証プレミアに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6407
- 本店所在地
-
〒485-0832
愛知県小牧市応時2丁目250番地
最寄りの連絡場所:愛知県小牧市応時二丁目250番地
- URL
- http://www.ckd.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 機械
- 上場市場
- 設立年月
-
1943年04月 (82年目)
業種65位 全体656位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第105期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
自動機械部門
機器部門
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
47
業種85位
全体1,340位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
54
業種42位
全体383位
監査人への非監査報酬(百万円)
0
業種82位
全体1,165位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
20
業種49位
全体452位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-20,232
財務CF(百万円)
13,055
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
124.94
業種109位
全体1,411位
PER(倍)
24.10
ROE(%)
6.70
業種136位
全体2,221位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は44.21%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-02-14 16:00
2025-02-14 15:30
2025-02-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1962-10-01 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役会長コーポレート役員取締役会議長 | 梶本 一典 | 1956年 | (注)3 |
普通株式 90,000 |
代表取締役社長コーポレート役員最高経営責任者 (CEO) | 奥岡 克仁 | 1967年 | (注)3 |
普通株式 38,000 |
取締役 執行役員コーポレート役員管理担当デジタル戦略部長 | 天野 祥行 | 1963年 | (注)3 |
普通株式 1,000 |
取締役 | Stefan Sacré | 1963年 | (注)3 | |
取締役 | 林 公一 | 1964年 | (注)3 | |
取締役 | 嶋田 博子 | 1964年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 杉浦 俊明 | 1961年 | (注)4 |
普通株式 11,000 |
監査役 | 橋本 修三 | 1956年 | (注)4 | |
監査役 | 三浦 清 | 1957年 | (注)5 | |
監査役 | 竹内 毅 | 1959年 | (注)5 |
(注) 1.取締役Stefan Sacré氏、林公一氏及び嶋田博子氏は、社外取締役であります。
2.監査役橋本修三氏、三浦清氏及び竹内毅氏は、社外監査役であります。
3.2024年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2024年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.2022年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6.当社では、コーポレート・ガバナンスの強化、取締役会の機能充実、迅速な経営判断及び機動的な業務執行を目的にコーポレート役員制度を導入しております。
7.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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ガバナンス
他の記載への参照
ガバナンス、気候変動への対応
戦略、気候変動への対応
他の記載への参照
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人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
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