天龍製鋸株式会社の企業情報

天龍製鋸株式会社は1913年設立で、静岡県袋井市に本店を置く会社です。
業種は金属製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、ときわ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
5945
本店所在地

〒437-1101

静岡県袋井市浅羽3711番地

最寄りの連絡場所:静岡県袋井市浅羽3711番地

URL
http://www.tenryu-saw.com/
決算月
3月決算
業種区分
金属製品
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1913年10月 (112年目)
業種2位 全体82位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第172期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

日本

中国

アジア

アメリカ

ヨーロッパ

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

26
業種64位 全体2,806位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

11,935
業種66位 全体2,625位

当期利益(百万円)

1,226
業種36位 全体1,867位

純資産(百万円)

34,247
業種30位 全体1,225位

総資産(百万円)

37,631
業種41位 全体1,779位

営業CF(百万円)

1,188
業種49位 全体2,092位

投資CF(百万円)

-1,175

財務CF(百万円)

-598

現金及び現金同等物(百万円)

7,890
業種35位 全体1,740位

FCF(百万円)

13
業種55位 全体2,622位

EPS(円)

132.56
業種40位 全体1,324位

PER(倍)

12.70

ROE(%)

3.70
業種57位 全体2,881位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,784,002
業種49位 全体2,427位

従業員数(人)

200
業種66位 全体2,226位

平均勤続年数(年)

17.5
業種29位 全体724位

平均年齢(歳)

40.9
業種70位 全体2,191位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は29.72%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

天龍製鋸株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証JASDAQスタンダード

1988-11-10 〜 2022-04-03

新規上場

東証スタンダード

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長 大石 高彰 1967年 (注)3 普通株式
24,000
常務取締役 営業担当 鈴木 達志 1965年 (注)3 普通株式
11,000
取締役経営管理部長 堀内 敏晴 1958年 (注)3 普通株式
13,000
取締役開発技術部長 鈴木 真 1960年 (注)3 普通株式
16,000
取締役 中国担当 李 澤仁 1963年 (注)3 普通株式
9,000
取締役 生産部長 塚原 俊弘 1967年 (注)3 普通株式
5,000
取締役 杉山 明喜雄 1957年 (注)3 普通株式
2,000
取締役 河島 多恵 1979年 (注)3
常勤監査役 鈴木 良典 1960年 (注)4 普通株式
29,000
監査役 大庭 晋一 1965年 (注)4 普通株式
2,000
監査役 大池 源之 1973年 (注)4

(注)1 取締役杉山明喜雄氏及び取締役河島多恵氏は、社外取締役であります。

  2 監査役大庭晋一氏及び監査役大池源之氏は、社外監査役であります。

  3 取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

  4 監査役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2028年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況