ヒロタグループホールディングス株式会社の企業情報

ヒロタグループホールディングス株式会社は2000年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種は小売業に属しており、名証ネクストに上場しています。
決算日は3月31日で、監査法人クレアが金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
3346
本店所在地

〒101-0047

東京都千代田区内神田1丁目5番12号

最寄りの連絡場所:東京都千代田区内神田一丁目5番12号

URL
決算月
3月決算
業種区分
小売業
上場市場

名証ネクスト

設立年月
2000年03月 (25年目)
業種277位 全体2,985位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第26期(2024/04/01-2025/03/31)
GC注記あり
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

当社グループは、「スイーツ事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

17
業種320位 全体3,657位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

2,363
業種337位 全体3,596位

当期利益(百万円)

-546
業種321位 全体3,615位

純資産(百万円)

-149
業種329位 全体3,623位

総資産(百万円)

1,086
業種341位 全体3,831位

営業CF(百万円)

-310
業種319位 全体3,472位

投資CF(百万円)

-186

財務CF(百万円)

214

現金及び現金同等物(百万円)

99
業種342位 全体3,877位

FCF(百万円)

-496
業種285位 全体3,078位

EPS(円)

-37.34
業種308位 全体3,379位

PER(倍)

データなし

ROE(%)

データなし

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

4,944,000
業種200位 全体3,260位

従業員数(人)

8
業種327位 全体3,771位

平均勤続年数(年)

0.3
業種336位 全体3,851位

平均年齢(歳)

50.0
業種23位 全体131位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は73.86%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

21LADY株式会社

データなし 〜 2023-10-01

ヒロタグループホールディングス株式会社

2023-10-02 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

セントレックス

2004-10-28 〜 2022-04-03

新規上場

名証ネクスト

2022-04-04 〜 現在

2022年4月の名証上場制度の整備による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長 遠山 秀德 1945年 (注)3 普通株式
482,000
取締役 伊佐山 佳郎 1962年 (注)3
取締役 金 英植 1969年 (注)3
取締役 鄒 積人 1978年 (注)3
取締役 稲富 仁 1959年 (注)3 普通株式
50,000
取締役 明瀬 雅彦 1965年 (注)3
監査役(常勤) 一瀬 久幸 1955年 (注)4
監査役 田中 隆之 1977年 (注)5
監査役 伊藤 信彦 1976年 (注)6

(注)1. 取締役金英植氏、鄒積人氏並びに明瀬雅彦氏は社外取締役であります。

2. 監査役田中隆之氏、伊藤信彦氏は社外監査役であります。

3. 取締役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

4. 監査役一瀬久幸氏は2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5. 監査役田中隆之氏の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

6. 監査役伊藤信彦氏の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況