株式会社御園座の企業情報
株式会社御園座は1896年設立で愛知県名古屋市中区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、名証メインに上場しています。
決算日は3月31日で、オリエント監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9664
- 本店所在地
-
〒460-0008
愛知県名古屋市中区栄1丁目6番14号
最寄りの連絡場所:名古屋市中区栄一丁目6番14号
- URL
- http://www.misonoza.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1896年06月 (128年目)
業種1位 全体27位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書-第134期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社は劇場事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
24
業種355位
全体2,969位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報(β版)
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
0
財務CF(百万円)
-238
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
-11.64
業種437位
全体3,205位
PER(倍)
データなし
ROE(%)
-1.30
業種455位
全体3,367位
決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(%) |
2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 2,729 | -57 | 4,384 | 6,316 | 624 | 0 | -238 | 823 | 624 | -11.64 | データなし | -1.30 |
2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 2,052 | 327 | 4,440 | 6,277 | 410 | 1 | -214 | 438 | 411 | 65.69 | 30.40 | 7.60 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位12株主の持株比率合計は26.02%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役会長 | 小笠原 剛 | 1953年 | (注)3 | |
代表取締役社長 | 宮崎 敏明 | 1971年 | (注)3 |
普通株式 200 |
取締役御園座演劇図書館長 | 長谷川 栄胤 | 1966年 | (注)3 |
普通株式 48,800 |
取締役 | 大石 幼一 | 1953年 | (注)3 | |
取締役 | 船越 直人 | 1966年 | (注)3 | |
取締役 | 真能 秀久 | 1956年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 北野 一郎 | 1967年 | (注)4 | |
監査役 | 小林 一光 | 1938年 | (注)5 |
普通株式 8,000 |
監査役 | 髙橋 治朗 | 1932年 | (注)5 |
(注)1 取締役 大石幼一、船越直人、真能秀久の各氏は、社外取締役であります。
2 監査役 北野一郎、小林一光、髙橋治朗の各氏は、社外監査役であります。
3 令和5年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 令和5年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 令和2年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
重要事象等の内容、分析及び対応策
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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