グリーンランドリゾート株式会社の企業情報

グリーンランドリゾート株式会社は1980年設立で、熊本県荒尾市に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証スタンダードと福証本則に上場しています。
決算日は12月31日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
9656
本店所在地

〒864-0011

熊本県荒尾市下井手1616番地

最寄りの連絡場所:熊本県荒尾市下井手1616番地

URL
http://www.greenland.co.jp/
決算月
12月決算
業種区分
サービス業
上場市場

東証スタンダード

福証本則

設立年月
1980年01月 (46年目)
業種152位 全体2,281位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第46期(2024/01/01-2024/12/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

遊園地事業

ゴルフ事業

ホテル事業

不動産事業

土木・建設資材事業

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

33
業種237位 全体2,167位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

6,412
業種346位 全体3,073位

当期利益(百万円)

534
業種261位 全体2,458位

純資産(百万円)

10,177
業種158位 全体2,113位

総資産(百万円)

19,010
業種194位 全体2,353位

営業CF(百万円)

791
業種276位 全体2,389位

投資CF(百万円)

-528

財務CF(百万円)

-229

現金及び現金同等物(百万円)

400
業種528位 全体3,793位

FCF(百万円)

264
業種294位 全体2,290位

EPS(円)

51.68
業種273位 全体2,356位

PER(倍)

11.80

ROE(%)

5.30
業種379位 全体2,496位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,569,119
業種275位 全体2,684位

従業員数(人)

69
業種395位 全体3,092位

平均勤続年数(年)

9.9
業種147位 全体2,382位

平均年齢(歳)

36.7
業種333位 全体3,229位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は45.35%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

グリーンランドリゾート株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証二部

1991-11-13 〜 2022-04-03

新規上場

東証スタンダード

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長社長執行役員 松野 隆徳 1963年 (注)3 普通株式
49,800
取締役常務執行役員 寺田 尚文 1966年 (注)3 普通株式
21,400
取締役常務執行役員遊園地事業部長 佐伯 賢二 1968年 (注)3 普通株式
16,400
取締役執行役員営業部長 田中 宏昌 1962年 (注)3 普通株式
24,300
取締役執行役員経営管理室長 冨山 裕人 1971年 (注)3 普通株式
11,500
取締役 山下 秋史 1960年 (注)3
取締役 大塚 晶子 1969年 (注)3
常勤監査役 岡部 雅彦 1963年 (注)4 普通株式
7,000
監査役 中尾 哲郎 1952年 (注)4 普通株式
5,000
監査役 水本 忠敬 1942年 (注)4 普通株式
2,000
監査役 藤田 直己 1953年 (注)4 普通株式
1,000

 (注)1.取締役山下秋史氏及び大塚晶子氏は、社外取締役であります。

    2.監査役中尾哲郎氏、水本忠敬氏及び藤田直己氏は、社外監査役であります。

3.2024年12月期に係る定時株主総会の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時まで。

4.2022年12月期に係る定時株主総会の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時まで。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況