株式会社エムティーアイの企業情報
株式会社エムティーアイは1996年設立で、東京都新宿区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は9月30日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9438
- 本店所在地
-
〒160-0023
東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
最寄りの連絡場所:東京都新宿区西新宿三丁目20番2号
- URL
- http://www.mti.co.jp/
- 決算月
- 9月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1996年08月 (29年目)
業種240位 全体2,779位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第29期(2023/10/01-2024/09/30)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
コンテンツ事業
ヘルスケア事業
学校DX事業
その他事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
54
業種102位
全体1,118位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
5
業種47位
全体505位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
5
業種41位
全体734位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-1,369
財務CF(百万円)
-1,638
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
43.05
業種283位
全体2,463位
PER(倍)
26.90
ROE(%)
16.10
業種178位
全体648位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は83.82%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-03 14:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
上場市場不明
1999-10-01 〜 2015-03-23
新規上場
東証一部
2015-03-24 〜 2022-04-03
一部指定
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 前多 俊宏 | 1965年 | ※1 |
普通株式 11,882,600 |
取締役副社長取締役副社長ライフ・エンターテインメント・スポーツ事業本部長兼テクノロジー本部長(DXソリューション事業部、サイバーリスクマネジメント室、+Design部、コンプライアンス推進統括室担当) | 泉 博史 | 1965年 | ※1 |
普通株式 349,900 |
専務取締役(IR室・事業アライアンス担当) | 松本 博 | 1969年 | ※1 |
普通株式 194,300 |
常務取締役スマートコンテンツ事業部長(ERPソリューション事業部担当) | 石川 幸一 | 1975年 | ※1 |
普通株式 24,800 |
常務取締役(自治体向けサービス戦略および学校向けサービス事業担当) | 一ノ倉 悠 | 1992年 | ※1 | |
社外取締役 | 周 牧之 | 1963年 | ※1 | |
社外取締役 | 山本 晶 | 1973年 | ※1 | |
社外取締役 | 土屋 了介 | 1946年 | ※1 | |
社外取締役 | 和田 英明 | 1973年 | ※1 | |
社外取締役 | 石川 雄三 | 1956年 | ※1 |
普通株式 2,000 |
社外監査役 | 丹羽 康彦 | 1958年 | ※2 | |
社外監査役 | 笠原 智恵 | 1968年 | ※3 | |
社外監査役 | 安田 成喜 | 1955年 | ※4 | |
社外監査役 | 奥田 高子 | 1956年 | ※5 |
(注) 取締役周牧之、山本晶、土屋了介、和田英明、石川雄三は社外取締役です。
常勤監査役丹羽康彦、監査役笠原智恵、安田成喜、奥田高子は社外監査役です。
各役員の任期は、※1については、2024年12月21日開催の定時株主総会から1年、※2については、2022年12月24日開催の定時株主総会から4年、※3については2024年12月21日開催の定時株主総会から4年、※4については2021年12月18日開催の定時株主総会から4年、※5については2023年12月23日開催の定時株主総会から4年です。
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