株式会社TBSホールディングスの企業情報
株式会社TBSホールディングスは1951年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9401
- 本店所在地
-
〒107-0052
東京都港区赤坂5丁目3番6号
最寄りの連絡場所:東京都港区赤坂五丁目3番6号
- URL
- http://www.tbsholdings.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1951年05月 (74年目)
業種15位 全体1,372位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第98期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
メディア・コンテンツ事業
ライフスタイル事業
不動産・その他事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
101
業種33位
全体483位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
0
業種117位
全体1,162位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
0
業種94位
全体1,187位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-29,556
財務CF(百万円)
-51,012
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
232.28
業種32位
全体664位
PER(倍)
18.80
ROE(%)
4.00
業種432位
全体2,813位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は39.32%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-07 17:30
(訂正)「特別利益(投資有価証券売却益)の計上見込み及び通期連結業績予想の修正並びに配当予想の修正に関するお知らせ」の一部訂正について
2025-03-06 16:30
2025-03-03 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1960-10-10 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役会長 | 佐々木 卓 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 67,000 |
代表取締役社長 | 阿部 龍二郎 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 17,000 |
代表取締役副社長 | 龍宝 正峰 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 20,000 |
取締役副社長 | 菅井 龍夫 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 42,000 |
常務取締役 | 玄馬 康志 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 17,000 |
常務取締役 | 井田 重利 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 8,000 |
取締役 | 柏木 斉 | 1957年 | (注)3 | |
取締役 | 八木 洋介 | 1955年 | (注)3 | |
取締役 | 春田 真 | 1969年 | (注)3 | |
取締役 | 武井 奈津子 | 1961年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 藤原 哲 | 1962年 | (注)4 |
普通株式 0 |
常勤監査役 | 津久井 直也 | 1964年 | (注)4 |
普通株式 6,000 |
監査役 | 藤本 美枝 | 1967年 | (注)4 | |
監査役 | 大島 眞彦 | 1960年 | (注)4 | |
監査役 | 小粥 純子 | 1967年 | (注)4 |
(注)1.取締役柏木斉、八木洋介、春田真、武井奈津子の4氏は、社外取締役であります。
2.監査役藤本美枝、大島眞彦、小粥純子の3氏は、社外監査役であります。
3.2024年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2024年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
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