株式会社フォーバルの企業情報
株式会社フォーバルは1980年設立で、東京都渋谷区に本店を置く会社です。
業種は卸売業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、太陽有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 8275
- 本店所在地
-
〒150-0001
東京都渋谷区神宮前５丁目５２番２号
最寄りの連絡場所：東京都渋谷区神宮前五丁目52番２号
- URL
- http://www.forval.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 卸売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1980年09月 （45年目）
業種232位 全体2,288位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第45期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
フォーバルビジネスグループ
フォーバルテレコムビジネスグループ
総合環境コンサルティングビジネスグループ
人的資本経営
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
93
業種40位
全体574位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
2
業種70位
全体805位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,364
財務CF（百万円）
-3,314
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
83.06
業種216位
全体2,185位
PER（倍）
17.30
ROE（％）
12.70
業種62位
全体1,030位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
776
業種51位
全体954位
平均勤続年数（年）
11.2
業種220位
全体2,177位
平均年齢（歳）
37.8
業種282位
全体3,048位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は79.0%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-07-09 15:30
2025-06-20 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1988-11-08 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 2023-10-19
2022年4月からの東証市場再編による変更
東証スタンダード
2023-10-20 〜 現在
市場区分の再選択による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役会長 | 大久保 秀夫 | 1954年 | （注）４ |
普通株式 3,420,800 |
| 代表取締役社長 | 中島 將典 | 1964年 | （注）４ |
普通株式 87,000 |
| 常務取締役 | 谷井 剛 | 1965年 | （注）４ |
普通株式 7,000 |
| 常務取締役 | 加藤 康二 | 1959年 | （注）４ |
普通株式 46,200 |
| 取締役（監査等委員） | 鈴木 弘之 | 1959年 | （注）５ |
普通株式 1,600 |
| 取締役（監査等委員） | 松坂 祐輔 | 1954年 | （注）５ | |
| 取締役（監査等委員） | 小野 隆弘 | 1953年 | （注）５ |
（注）１．所有株式数は、百株未満を切り捨てて記載しております。
２．取締役松坂祐輔及び小野隆弘は、社外取締役であります。
３．当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 鈴木 弘之、委員 松坂 祐輔、委員 小野 隆弘
なお、鈴木弘之は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、機動的かつ柔軟に業務執行の監査・監督機能させるためであります。
４．2025年３月期にかかる定時株主総会の時から2026年３月期にかかる定時株主総会の終結の時まで
５．2025年３月期にかかる定時株主総会の時から2027年３月期にかかる定時株主総会の終結の時まで
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
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