東海エレクトロニクス株式会社の企業情報
東海エレクトロニクス株式会社は1955年設立で、愛知県名古屋市中区に本店を置く会社です。
業種は卸売業に属しており、名証メインに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 8071
- 本店所在地
-
〒460-0008
愛知県名古屋市中区栄3丁目34番14号
最寄りの連絡場所:名古屋市中区栄三丁目34番14号
- URL
- http://www.tokai-ele.co.jp/index.html
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 卸売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1955年05月 (70年目)
業種180位 全体1,492位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第70期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
関東・甲信越カンパニー
中部・関西第1カンパニー
中部・関西第2カンパニー
中部・関西第3カンパニー
オーバーシーズ・ソリューションカンパニー
システム・ソリューションカンパニー
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
33
業種185位
全体2,163位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
20
業種35位
全体565位
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
2
業種69位
全体930位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-450
財務CF(百万円)
-1,426
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
233.15
業種85位
全体657位
PER(倍)
13.70
ROE(%)
3.00
業種261位
全体3,011位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位11株主の持株比率合計は52.83%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 大倉 慎 | 1972年 | (注)3 |
普通株式 10,200 |
取締役専務執行役員国内営業本部 本部長 | 井田 光治 | 1963年 | (注)3 |
普通株式 5,400 |
取締役常務執行役員海外営業本部 本部長兼オーバーシーズ・ソリューションカンパニー長兼国内営業本部 副本部長 | 鈴木 章浩 | 1969年 | (注)3 |
普通株式 3,000 |
取締役上席執行役員マーケティング本部本部長 | 牧島 賢治 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 4,100 |
取締役上席執行役員技術本部 本部長 | 松本 久就 | 1966年 | (注)3 |
普通株式 900 |
取締役上席執行役員管理本部 本部長 | 谷 徹雄 | 1968年 | (注)3 |
普通株式 500 |
取締役 | 岡根 幸宏 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 1,100 |
監査役 | 笹山 幸二 | 1961年 | (注)5 |
普通株式 1,100 |
監査役 | 森田 誠 | 1958年 | (注)5 |
普通株式 8,900 |
監査役 | 調 尚孝 | 1954年 | (注)5 | |
監査役 | 立松 哲二 | 1957年 | (注)5 |
(注)1 取締役岡根幸宏は、社外取締役であります。
2 監査役調尚孝、立松哲二は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2023年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4 当社は、会社法第329条第3項に定める補欠社外取締役1名を選任しております。
補欠社外取締役の略歴は次のとおりであります。
5 監査役の任期は、2023年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6 当社は、会社法第329条第3項に定める補欠社外監査役1名を選任しております。
補欠社外監査役の略歴は次のとおりであります。
7 当社では、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能を明確にし経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。本書提出日現在における執行役員は、上記取締役兼任執行役員5名のほか、常務執行役員1名:小林敦司、上席執行役員8名:西出英司、水谷法彦、山内康司、山田亮三、佐藤竜一、阿久津孝行、黒川俊樹、楢木省蔵、執行役員4名:嶝口恵一、臼井真一、坪井誠治、三品達也で構成されております。
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