シャープ株式会社の企業情報

シャープ株式会社は1935年設立で、大阪府堺市堺区に本店を置く会社です。
業種は電気機器に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、PwC Japan有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
6753
本店所在地

〒590-0908

大阪府堺市堺区匠町1番地

最寄りの連絡場所:堺市堺区匠町1番地

URL
http://www.sharp.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
電気機器
上場市場

東証プライム

設立年月
1935年05月 (91年目)
業種25位 全体397位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第131期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

スマートライフ&エナジー

スマートオフィス

ユニバーサルネットワーク

ディスプレイデバイス

エレクトロニックデバイス

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

704
業種7位 全体54位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

23
業種18位 全体181位

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

2,160,146
業種12位 全体98位

当期利益(百万円)

36,095
業種31位 全体269位

純資産(百万円)

167,709
業種29位 全体403位

総資産(百万円)

1,453,730
業種20位 全体244位

営業CF(百万円)

-1,590
業種227位 全体3,647位

投資CF(百万円)

103,743

財務CF(百万円)

-74,768

現金及び現金同等物(百万円)

242,703
業種17位 全体186位

FCF(百万円)

102,153
業種15位 全体95位

EPS(円)

55.59
業種167位 全体2,546位

PER(倍)

17.00

ROE(%)

24.40
業種12位 全体259位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

7,532,000
業種73位 全体947位

従業員数(人)

5,636
業種13位 全体100位

平均勤続年数(年)

21.1
業種17位 全体147位

平均年齢(歳)

45.3
業種55位 全体596位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は76.42%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

シャープ株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

上場市場不明

1949-05-14 〜 2016-07-31

新規上場

東証二部

2016-08-01 〜 2017-12-06

債務超過

東証一部

2017-12-07 〜 2022-04-03

一部指定

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役 副会長執行役員 呉 柏勲 1977年 (注)3
代表取締役社長執行役員 CEO 沖津 雅浩 1957年 (注)3 普通株式
3,000
取締役 清田 瞭 1945年 (注)3
取締役 張 慶瑞 1957年 (注)3
取締役 永塚 誠一 1958年 (注)3
取締役 梶原 ゆみ子 1961年 (注)3
取締役(監査等委員) 呂 旭東 1964年 (注)4 普通株式
14,000
取締役(監査等委員) 姫岩 康雄 1953年 (注)4 普通株式
12,000
取締役(監査等委員) 中川 裕 1945年 (注)4 普通株式
14,000

(注)1 取締役 清田 瞭氏、張慶瑞氏、永塚誠一氏及び梶原ゆみ子氏は、社外取締役であります。

2 監査等委員である取締役 呂旭東氏、姫岩康雄氏及び中川 裕氏は、社外取締役であります。

3 任期は、2024年6月27日開催の定時株主総会で選任後、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。

4 任期は、2023年6月27日開催の定時株主総会で選任後、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況