トリニティ工業株式会社の企業情報
トリニティ工業株式会社は1946年設立で、愛知県豊田市に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6382
- 本店所在地
-
〒471-0855
愛知県豊田市柿本町1丁目9番地
最寄りの連絡場所:愛知県豊田市柿本町一丁目9番地
- URL
- http://www.trinityind.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 機械
- 上場市場
- 設立年月
-
1946年10月 (79年目)
業種79位 全体800位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第91期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
設備部門
自動車部品部門
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
35
業種129位
全体2,019位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
2
業種90位
全体887位
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-875
財務CF(百万円)
-622
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
128.03
業種106位
全体1,372位
PER(倍)
9.51
ROE(%)
7.20
業種128位
全体2,081位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は56.49%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証二部
1963-08-07 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役社長(代表取締役)経営全般安全統括 | 飯田 基博 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 17,000 |
取締役副社長(代表取締役)社長補佐経営全般地域・事業統括管理部門統括デジタル統括リスク管理統括 | 乗安 弘治 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 16,000 |
常務取締役開発部門統括設備部門副統括 | 高林 伸二 | 1963年 | (注)3 |
普通株式 16,000 |
常務取締役設備部門統括開発部門副統括 | 久米 潤一郎 | 1963年 | (注)3 |
普通株式 10,000 |
常務取締役安全健康部門BCP設備部門 | 成田 年男 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 9,000 |
取締役部品部門三好工場長 | 遠山 伸治 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 3,000 |
取締役開発部門設備部門 | 光田 禎宏 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 8,000 |
取締役設備部門 | 伊藤 恵一 | 1967年 | (注)3 |
普通株式 8,000 |
取締役部品部門統括 | 山田 智博 | 1966年 | (注)3 |
普通株式 5,000 |
取締役 | 金子 芳樹 | 1949年 | (注) 1,3 | |
常勤監査役 | 青木 徹 | 1963年 | (注)4 |
普通株式 3,000 |
監査役 | 本間 圭祐 | 1978年 | (注)2,4 | |
監査役 | 山田 美典 | 1961年 | (注) 2,5 |
(注)1 取締役 金子芳樹は、社外取締役であります。
2 監査役 本間圭祐、山田美典は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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