株式会社マルゼンの企業情報
株式会社マルゼンは1961年設立で、東京都台東区に本店を置く会社です。
業種は金属製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は2月末日で、ＰｗＣ Ｊａｐａｎ有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5982
- 本店所在地
-
〒110-0003
東京都台東区根岸２丁目１９番１８号
最寄りの連絡場所：東京都台東区根岸二丁目19番18号
- URL
- http://www.maruzen-kitchen.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- 金属製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1961年03月 （65年目）
業種62位 全体1,635位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第64期(2024/03/01－2025/02/28)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
業務用厨房機器製造販売業
大型製パン機械製造販売業
ビル賃貸業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
40
業種35位
全体1,679位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-760
財務CF（百万円）
-2,412
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
230.48
業種22位
全体676位
PER（倍）
11.83
ROE（％）
8.40
業種25位
全体1,791位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は62.54%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-11 16:00
2025-04-11 16:00
2025-04-11 16:00
2025-03-13 16:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証二部
1995-10-06 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 渡辺 恵一 | 1955年 | （注）４ |
普通株式 1,013,000 |
| 取締役副社長営業本部長兼海外営業・商品購買担当 | 渡辺 雄大 | 1983年 | （注）４ |
普通株式 514,000 |
| 常務取締役東関東・南関東・信越・北海道・東北事業部担当 | 山野井 誠 | 1964年 | （注）４ |
普通株式 8,000 |
| 常務取締役首都圏・中部・近畿・九州事業部・営業開発部担当 | 箭内 隆 | 1960年 | （注）４ |
普通株式 5,000 |
| 取締役中四国事業部長 | 種村 浩樹 | 1961年 | （注）４ |
普通株式 9,000 |
| 取締役首都圏事業部長 | 田中 快之輔 | 1974年 | （注）６ |
普通株式 1,000 |
| 取締役経理・財務グループ部長 | 君塚 浩二 | 1968年 | （注）４ |
普通株式 1,000 |
| 社外取締役 | 中丸 康 | 1952年 | （注）４ | |
| 社外取締役 | 矢部 孝治 | 1960年 | （注）４ | |
| 社外取締役 | 菅沼 友子 | 1960年 | （注）６ | |
| 社外監査役（常勤監査役） | 久野 敬之 | 1957年 | （注）５ | |
| 社外監査役 | 棚橋 雅昭 | 1956年 | （注）５ | |
| 社外監査役 | 鈴木 三枝子 | 1962年 | （注）７ |
（注）１．取締役中丸康氏および矢部孝治氏並びに菅沼友子氏は、社外取締役であります。
２．監査役久野敬之氏および棚橋雅昭氏並びに鈴木三枝子氏は、社外監査役であります。
３．取締役副社長渡辺雄大は、代表取締役社長渡辺恵一の長男であります。
４．2023年５月25日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５．2023年５月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６．2024年５月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
７．2024年５月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
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