山陽特殊製鋼株式会社の企業情報
山陽特殊製鋼株式会社は1935年設立で、兵庫県姫路市に本店を置く会社です。
業種は鉄鋼に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5481
- 本店所在地
-
〒672-8035
兵庫県姫路市飾磨区中島字一文字３００７番地
最寄りの連絡場所：東京都中央区日本橋一丁目13番１号 日鉄日本橋ビル 山陽特殊製鋼株式会社東京支社
- URL
- http://www.sanyo-steel.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 鉄鋼
- 上場市場
- 設立年月
-
1935年01月 （91年目）
業種9位 全体393位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第113期(2024/04/01－2024/09/30)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
鋼材
粉末
素形材
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
71
業種9位
全体748位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
135
業種3位
全体244位
監査人への非監査報酬（百万円）
0
業種10位
全体1,162位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
9
業種7位
全体609位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-15,924
財務CF（百万円）
-27,446
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
166.21
業種16位
全体1,040位
PER（倍）
13.50
ROE（％）
4.10
業種30位
全体2,804位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は77.4%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-28 16:00
日本製鉄株式会社による当社株式に係る株式売渡請求を行うことの決定、当該株式売渡請求に係る承認及び当社株式の上場廃止に関するお知らせ
2025-03-28 16:00
2025-03-21 12:30
2025-03-19 15:30
2025-02-28 17:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1949-05-14 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 宮本 勝弘 | 1956年 | (注)１ |
普通株式 7,900 |
| 取締役常務執行役員 | 大井 茂博 | 1961年 | (注)１ |
普通株式 33,500 |
| 取締役常務執行役員 | 大前 浩三 | 1961年 | (注)１ |
普通株式 15,700 |
| 取締役常務執行役員 | 柳本 勝 | 1961年 | (注)１ |
普通株式 22,100 |
| 取締役常務執行役員 | 八並 敬之 | 1963年 | (注)１ |
普通株式 3,400 |
| 取締役 執行役員 東京支社長 | 堀 賀郎 | 1964年 | (注)１ |
普通株式 200 |
| 取締役 | 藤原 佳代 | 1962年 | (注)１ |
普通株式 700 |
| 取締役 | 戸出 巌 | 1958年 | (注)１ |
普通株式 700 |
| 取締役 | 園田 裕人 | 1967年 | (注)１ | |
| 取締役常任監査等委員 | 永野 和彦 | 1957年 | (注)２ |
普通株式 20,000 |
| 取締役監査等委員 | 要木 洋 | 1963年 | (注)２ |
普通株式 8,700 |
| 取締役監査等委員 | 宮口 亜希 | 1967年 | (注)２ |
(注) １ 2024年６月26日開催の定時株主総会終結の時から１年間であります。
２ 2024年６月26日開催の定時株主総会終結の時から２年間であります。
３ 藤原佳代、戸出巌、要木洋および宮口亜希の各氏は、独立社外取締役であります。
４ 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役１名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
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