株式会社東北新社の企業情報
株式会社東北新社は東京都に本店を置く会社で、情報通信・サービスその他業界に属しており、東証スタンダードに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 2329
- 本店所在地
-
〒107-0052
東京都港区赤坂4丁目8番10号
最寄りの連絡場所:東京都港区赤坂四丁目8番10号
- URL
- http://www.tfc.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [情報・通信業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1972年07月 (52年目)
業種265位 全体2,064位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第61期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
6,000,000円
業種514位 全体2,023位 - 従業員数
-
864人
業種177位 全体868位 - 平均勤続年数
-
13.4年
業種196位 全体1,832位 - 平均年齢
-
41.1歳
業種366位 全体2,015位 - 報告セグメント
-
広告プロダクション
コンテンツプロダクション
メディア
プロパティ
物販
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は76.44%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2023-11-10 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
2002-10-08 〜2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 小坂 恵一 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 12,000 |
取締役 | 沖山 貴良 | 1969年 | (注)3 |
普通株式 24,000 |
取締役 | 江草 康二 | 1961年 | (注)3 |
普通株式 1,000 |
取締役 | 家氏 太造 | 1961年 | (注)3 | |
取締役 | 二宮 清隆 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 51,000 |
取締役 | 中野 智司 | 1960年 | (注)3 | |
取締役 | 山口 哲史 | 1961年 | (注)3 |
普通株式 0 |
取締役 | 鈴木 咲江子 | 1968年 | (注)3 |
普通株式 0 |
取締役 | 岩倉 正和 | 1962年 | (注)3 | |
取締役 | 上村 はじめ | 1973年 | (注)3 | |
取締役・監査等委員 | 谷 定典 | 1960年 | (注)4 |
普通株式 13,000 |
取締役・監査等委員 | 小野 直路 | 1947年 | (注)4 | |
取締役・監査等委員 | 関 一由 | 1949年 | (注)4 | |
取締役・監査等委員 | 伊藤 和明 | 1953年 | (注)4 |
(注)1.取締役鈴木咲江子、岩倉正和及び上村はじめは社外取締役であります。
2.取締役・監査等委員小野直路、関一由及び伊藤和明は社外取締役であります。
3.2023年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2022年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
5.当社では、コーポレート・ガバナンスの充実と経営体制の強化を目的として、執行役員制度を導入しております。執行役員は以下の9名であります。
|
|
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上席執行役員 |
河 西 正 勝 |
(クリエイティブセンター長兼株式会社ENJIN取締役副社長) |
上席執行役員 |
大 嶌 諭 |
(株式会社ENJIN取締役副社長) |
上席執行役員 |
飯 塚 義 豪 |
(音響字幕制作事業部長) |
上席執行役員 |
溝 渕 浩 司 |
(プロダクション事業部長) |
上席執行役員 |
阿 部 薫 |
(株式会社ソーダコミュニケーションズ代表取締役社長) |
執行役員 |
小 松 哲 郎 |
(経理部長) |
執行役員 |
井 上 みち子 |
(プロモーションプロデュース事業部 エグゼクティブプロデューサー) |
執行役員 |
佐 藤 雅 之 |
(映像制作事業部長) |
執行役員 |
大 村 崇 也 |
(プロダクション事業部 事業部長代理) |
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
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提出会社の状況
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