株式会社光ハイツ・ヴェラスの企業情報
株式会社光ハイツ・ヴェラスは1987年設立で、北海道札幌市中央区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、アンビシャスに上場しています。
決算日は3月31日で、監査法人銀河が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 2137
- 本店所在地
-
〒064-0919
北海道札幌市中央区南十九条西11丁目1番15号
最寄りの連絡場所:札幌市中央区南十九条西十一丁目1番15号
- URL
- http://www.varus.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1987年04月 (38年目)
業種197位 全体2,538位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第38期(2023/04/01-2024/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
- データなし
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報(β版)
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-298
財務CF(百万円)
-57
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
20.23
業種364位
全体2,863位
PER(倍)
36.50
ROE(%)
1.20
業種452位
全体3,334位
決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(%) |
2024-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,025 | 42 | 3,667 | 7,771 | 156 | -298 | -57 | 3,184 | -142 | 20.23 | 36.50 | 1.20 |
2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,053 | 45 | 3,650 | 7,750 | 450 | -162 | -65 | 3,381 | 288 | 21.6 | 35.50 | 1.20 |
2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,085 | 73 | 3,630 | 7,485 | 27 | 39 | -68 | 3,157 | 67 | 35.06 | 21.40 | 1.90 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は85.58%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2024-08-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役社長(代表取締役) | 森 千恵香 | 1966年 | (注)3 |
普通株式 24,800 |
取締役 | 藤井 伸一 | 1954年 | (注)3 |
普通株式 1,360,700 |
取締役 | 大堀 まさ子 | 1957年 | (注)3 | |
取締役 | 長内 宏之 | 1951年 | (注)1(注)3 | |
取締役 | 齋藤 ふく子 | 1963年 | (注)1(注)3 |
普通株式 100 |
常勤監査役 | 藤原 大二 | 1965年 | (注)4 |
普通株式 100 |
監査役 | 山口 貴嗣 | 1961年 | (注)2(注)5 | |
監査役 | 佐々木 貴教 | 1974年 | (注)2(注)6 |
(注) 1 取締役長内宏之氏および取締役齋藤ふく子氏は、社外取締役であります。
2 監査役山口貴嗣氏および監査役佐々木貴教氏は、社外監査役であります。
3 2024年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 2023年6月29日開催の定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 2022年6月23日開催の定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 2021年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社では、意思決定の迅速化と責任の明確化を図るために、執行役員制度を導入しております。
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