日揮ホールディングス株式会社の企業情報
日揮ホールディングス株式会社は神奈川県に本店を置く会社で、建設・資材業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 1963
- 本店所在地
-
〒220-0012
神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目3番1号
最寄りの連絡場所:神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目3番1号
- URL
- http://www.jgc.com/jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [建設・資材] > [建設業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1928年10月 (95年目)
業種33位 全体294位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第127期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
8,441,195円
業種39位 全体377位 - 従業員数
-
313人
業種190位 全体1,827位 - 平均勤続年数
-
14.8年
業種206位 全体1,552位 - 平均年齢
-
43.0歳
業種154位 全体1,256位 - 報告セグメント
-
総合エンジニアリング
機能材製造
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は53.14%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-11-09 15:00
2023-11-09 15:00
2023-11-09 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1969-02-01 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役会長Chief Executive Officer | 佐藤 雅之 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 47,000 |
代表取締役社長Chief Operating Officer | 石塚 忠 | 1951年 | (注)3 |
普通株式 49,000 |
取締役副社長執行役員Chief Financial Officer | 寺嶋 清隆 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 28,000 |
取締役 | 山田 昇司 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 21,000 |
取締役 | 遠藤 茂 | 1948年 | (注)3 | |
取締役 | 松島 正之 | 1945年 | (注)3 | |
取締役 | 八尾 紀子 | 1967年 | (注)3 | |
監査役(常勤) | 伊勢谷 泰正 | 1950年 | (注)4 |
普通株式 14,000 |
監査役(常勤) | 武藤 一義 | 1953年 | (注)5 |
普通株式 9,000 |
監査役 | 大野 功一 | 1947年 | (注)4 | |
監査役 | 高松 則雄 | 1952年 | (注)4 | |
監査役 | 大木 一也 | 1961年 | (注)6 |
(注)1.取締役のうち遠藤茂、松島正之及び八尾紀子は、社外取締役である。
2.監査役のうち大野功一、高松則雄及び大木一也は、社外監査役である。
3.取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4.監査役のうち伊勢谷泰正、大野功一及び高松則雄の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5.監査役のうち武藤一義の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
6. 監査役のうち大木一也の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
リスク管理、気候変動
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
他の記載への参照
指標及び目標、人権
戦略、品質マネジメント
指標及び目標、労働安全衛生
戦略、情報セキュリティ
戦略、コンプライアンス
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
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リスク管理、気候変動
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人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
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指標及び目標、人権
戦略、品質マネジメント
指標及び目標、労働安全衛生
戦略、情報セキュリティ
戦略、コンプライアンス
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経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動