ＫＯＺＯホールディングス株式会社の企業情報
ＫＯＺＯホールディングス株式会社は1972年設立で、東京都中央区に本店を置く会社です。
業種は小売業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は12月31日で、監査法人アリアが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9973
- 本店所在地
-
〒103-0014
東京都中央区日本橋蛎殻町１丁目５番６号
最寄りの連絡場所：東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目５番６号
- URL
- http://www.kozosushi.co.jp/
- 決算月
- 12月決算
- 業種区分
- 小売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1972年02月 （54年目）
業種109位 全体1,984位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第57期(2024/01/01－2024/12/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
小売事業
流通事業
飲食事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
31
業種189位
全体2,327位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-170
財務CF（百万円）
359
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-3.44
業種286位
全体3,170位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-420.10
業種326位
全体3,649位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は19.48%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-14 16:00
2025-04-09 16:00
第三者割当による行使価額修正条項付第15回新株予約権及び第16回新株予約権並びに無担保社債（私募債）の発行に係る払込完了に関するお知らせ
2025-03-31 15:00
2025-03-24 16:10
第三者割当による行使価額修正条項付第15回新株予約権及び第16回新株予約権並びに無担保社債（私募債）の発行に関するお知らせ
2025-03-24 16:10
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
1994-06-09 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役 | 森下 將典 | 1967年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 川上 英二 | 1977年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 毛利 謙久 | 1982年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 中島 孝成 | 1969年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 古宮 成人 | 1981年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 小林 直樹 | 1979年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 三浦 孝幸 | 1979年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 吉田 光一郎 | 1959年 | （注） １，３ |
普通株式 0 |
| 取締役 | 中尾 亘 | 1980年 | （注） ３ |
普通株式 0 |
| 監査役 | 伴田 昭彦 | 1956年 | （注） ４ |
普通株式 0 |
| 監査役 | 齋藤 昌之 | 1965年 | （注） ２、４ |
普通株式 0 |
| 監査役 | 中根 敏勝 | 1963年 | （注） ２、４ |
普通株式 0 |
（注）１．吉田光一郎氏は、社外取締役であります。
２．齋藤昌之氏、中根敏勝氏の２名は、社外監査役であります。
３．2024年３月27日就任後、１年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結までであります。
４．2024年３月27日就任後、４年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結までであります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください