ＪＫホールディングス株式会社の企業情報
ＪＫホールディングス株式会社は1949年設立で、東京都江東区に本店を置く会社です。
業種は卸売業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、ＰｗＣ Ｊａｐａｎ有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9896
- 本店所在地
-
〒136-0082
東京都江東区新木場１丁目７番２２号
最寄りの連絡場所：東京都江東区新木場一丁目７番22号
- URL
- http://www.jkhd.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 卸売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1949年02月 （77年目）
業種112位 全体1,092位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第79期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
総合建材卸売事業
合板製造・木材加工事業
総合建材小売事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
80
業種45位
全体635位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-3,832
財務CF（百万円）
-4,437
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
174.67
業種118位
全体985位
PER（倍）
6.14
ROE（％）
8.60
業種138位
全体1,762位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は59.06%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-08 10:30
2025-04-07 16:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1990-11-26 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 2023-10-19
2022年4月からの東証市場再編による変更
東証スタンダード
2023-10-20 〜 現在
市場区分の再選択による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役特別顧問 | 吉田 隆 | 1946年 | (注)３ |
普通株式 712,000 |
| 代表取締役社長 | 青木 慶一郎 | 1967年 | (注)３ |
普通株式 85,000 |
| 常務取締役経営企画本部長兼グループ経営企画室長兼サスティナビリティ推進室長 | 吉田 輝 | 1986年 | (注)１、３ |
普通株式 18,000 |
| 取締役 | 小川 明範 | 1969年 | (注)３ |
普通株式 19,000 |
| 取締役 | 小柳 龍雄 | 1964年 | (注)３ |
普通株式 13,000 |
| 取締役経営管理本部長兼財務経理部財務担当部長 | 舘崎 和行 | 1961年 | (注)３ |
普通株式 9,000 |
| 取締役（常勤監査等委員） | 太田 孝三 | 1953年 | (注)４ |
普通株式 6,000 |
| 取締役（常勤監査等委員） | 田端 裕和 | 1957年 | (注)４ |
普通株式 1,000 |
| 社外取締役（監査等委員） | 小林 慎一 | 1954年 | (注)４ | |
| 社外取締役（監査等委員） | 田中 秀明 | 1954年 | (注)４ | |
| 社外取締役（監査等委員） | 谷内 豊 | 1956年 | (注)４ |
普通株式 0 |
| 社外取締役（監査等委員） | 松田 昭博 | 1960年 | (注)４ |
普通株式 2,000 |
（注）１．常務取締役吉田輝氏は、取締役特別顧問吉田隆氏の実子であります。
２．小林慎一氏、田中秀明氏、谷内豊氏及び松田昭博氏は、社外取締役であります。
３．2024年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
４．2023年６月28日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
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