ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社の企業情報
ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社は1981年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、海南監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9610
- 本店所在地
-
〒105-0001
東京都港区虎ノ門２丁目１０番１号
最寄りの連絡場所：東京都港区虎ノ門二丁目10番１号
- URL
- http://www.wlw.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-5
財務CF（百万円）
116
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-95.94
業種483位
全体3,511位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-59.93
業種493位
全体3,642位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 1,750 | -589 | 856 | 1,765 | -446 | -5 | 116 | 415 | -450 | -95.94 | データなし | -59.93 |
| 2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 2,492 | -27 | 1,109 | 2,125 | -129 | -7 | -76 | 679 | -136 | -5.18 | データなし | -2.54 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 1,788 | -309 | 991 | 1,808 | -526 | 137 | -47 | 807 | -388 | -59.93 | データなし | -29.57 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は51.85%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-14 15:00
2024-11-13 15:30
2025年３月期第２四半期（中間期）決算発表の延期及び 2025年３月期半期報告書の提出期限延長に関する承認申請書提出のお知らせ
2024-11-01 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
1995-03-03 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | トーマス ホリス ロス | 1952年 | (注)３ | |
| 代表取締役副社長 | 児島 研介 | 1962年 | (注)３ |
普通株式 2,000 |
| 取締役 | 柴山 慎一 | 1957年 | (注)３ | |
| 常勤監査役 | 本山 隆雄 | 1953年 | (注)４ | |
| 監査役 | 稲垣 誠二 | 1977年 | (注)４ | |
| 監査役 | 志賀 剛一 | 1961年 | (注)５ |
（注）１．取締役柴山慎一は、社外取締役であります。
２．監査役稲垣誠二及び志賀剛一は、社外監査役であります。
３．2024年６月28日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
４．2024年６月28日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
５．2022年６月28日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
重要事象等の内容、分析及び対応策
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
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