東宝株式会社の企業情報
東宝株式会社は1932年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムと福証本則に上場しています。
決算日は2月末日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9602
- 本店所在地
-
〒100-0006
東京都千代田区有楽町１丁目２番２号
最寄りの連絡場所：東京都千代田区有楽町一丁目２番２号
- URL
- http://www.toho.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1932年08月 （93年目）
業種2位 全体342位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第136期(2024/03/01－2025/02/28)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
映画事業
演劇事業
不動産事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
147
業種18位
全体305位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
20
業種26位
全体572位
監査人への非監査報酬（百万円）
9
業種35位
全体356位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
34
業種18位
全体337位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-62,706
財務CF（百万円）
-11,630
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
259.51
業種24位
全体568位
PER（倍）
18.70
ROE（％）
10.40
業種305位
全体1,384位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は53.27%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-01-14 15:30
2025-01-14 15:30
2025-01-14 15:30
2025-01-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役会長 | 島谷 能成 | 1952年 | (注)４ |
普通株式 18,300 |
| 代表取締役社長社長執行役員 | 松岡 宏泰 | 1966年 | (注)４ |
普通株式 19,100 |
| 取締役副社長執行役員 | 太古 伸幸 | 1965年 | (注)４ |
普通株式 14,900 |
| 取締役専務執行役員 | 市川 南 | 1966年 | (注)４ |
普通株式 9,300 |
| 取締役 | 角 和夫 | 1949年 | (注)４ |
普通株式 16,900 |
| 取締役監査等委員(常勤) | 緒方 栄一 | 1964年 | (注)５ |
普通株式 1,200 |
| 取締役監査等委員 | 安藤 知史 | 1974年 | (注)５ | |
| 取締役監査等委員 | 折井 雅子 | 1960年 | (注)６ | |
| 取締役監査等委員 | 大越 いづみ | 1964年 | (注)５ |
(注) １ 当社は監査等委員会設置会社であります。
２ 所有株式数は、百株未満を切り捨てて表示しております。
３ 取締役 安藤知史、同折井雅子、同大越いづみの３氏は社外取締役であります。
４ 2024年２月期に係る定時株主総会終結の時から2025年２月期に係る定時株主総会終結の時まで。
５ 2024年２月期に係る定時株主総会終結の時から2026年２月期に係る定時株主総会終結の時まで。
６ 2023年２月期に係る定時株主総会終結の時から2025年２月期に係る定時株主総会終結の時まで。
７ 監査等委員会の体制は次の通りであります。
委員長 緒方栄一 委員 安藤知史、折井雅子、大越いづみ
※ 阪急電鉄株式会社は、阪急阪神ホールディングス株式会社の完全子会社であります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス、サステナビリティ全般
他の記載への参照
リスク管理、サステナビリティ全般
指標及び目標、サステナビリティ全般
TCFD提言に基づく情報開示、気候変動
ガバナンス、気候変動
戦略、気候変動
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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