株式会社東陽テクニカの企業情報
株式会社東陽テクニカは1946年設立で、東京都中央区に本店を置く会社です。
業種は卸売業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は9月30日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 8151
- 本店所在地
-
〒103-0028
東京都中央区八重洲1丁目1番6号
最寄りの連絡場所:東京都中央区八重洲一丁目1番6号
- URL
- http://www.toyo.co.jp/
- 決算月
- 9月決算
- 業種区分
- 卸売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1946年12月 (79年目)
業種66位 全体812位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第72期(2023/10/01-2024/09/30)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
情報通信/情報セキュリティ
海洋/特機
機械制御/振動騒音
ソフトウェア開発支援
物性/エネルギー
ライフサイエンス
EMC/大型アンテナ
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
43
業種123位
全体1,518位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
26
業種11位
全体146位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
26
業種27位
全体396位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-2,893
財務CF(百万円)
-737
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
112.95
業種170位
全体1,514位
PER(倍)
13.18
ROE(%)
9.00
業種126位
全体1,669位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は51.29%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1985-07-15 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 高野 俊也 | 1958年 | (注)3 |
普通株式 36,000 普通株式以外の株式 31 |
常務取締役 | 小野寺 充 | 1962年 | (注)4 |
普通株式 29,000 普通株式以外の株式 23 |
取締役 | 今泉 良通 | 1963年 | (注)4 |
普通株式 21,000 普通株式以外の株式 3 |
取締役 | 木内 健雄 | 1956年 | (注)3 |
普通株式 22,000 普通株式以外の株式 19 |
取締役 | 松井 俊明 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 7,000 |
取締役 | 西 勝也 | 1964年 | (注)4 |
普通株式 1,000 |
取締役 | 須加 深雪 | 1961年 | (注)3 | |
取締役 | 依田 智樹 | 1959年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 澁谷 信 | 1959年 | (注)5 |
普通株式 1,000 |
監査役 | 森川 紀代 | 1970年 | (注)6 | |
監査役 | 堀之北 重久 | 1951年 | (注)7 | |
監査役 | 藤原 久美子 | 1975年 | (注)5 |
(注)1 取締役西勝也、須加深雪及び依田智樹は、社外取締役です。
2 常勤監査役澁谷信、監査役森川紀代、堀之北重久及び藤原久美子は、社外監査役です。
3 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 株式数は以下の定義に基づき、2024年9月30日現在における株式数を表記しております(千株未満切り捨て)。
(a) 保有する当社株式数
(b) 保有する潜在株式数(株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の未行使分)
(c) 合計
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