MUTOHホールディングス株式会社の企業情報

MUTOHホールディングス株式会社は1951年設立で、東京都世田谷区に本店を置く会社です。
業種は電気機器に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、Forvis Mazars Japan有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
7999
本店所在地

〒154-0001

東京都世田谷区池尻3丁目1番3号

最寄りの連絡場所:東京都世田谷区池尻三丁目1番3号

URL
http://www.mutoh-hd.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
電気機器
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1951年06月 (74年目)
業種118位 全体1,376位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第76期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

情報画像関連機器

情報サービス

設計計測機器

不動産賃貸

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

38
業種142位 全体1,826位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

6
業種113位 全体764位

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

17,507
業種173位 全体2,306位

当期利益(百万円)

764
業種155位 全体2,201位

純資産(百万円)

23,546
業種122位 全体1,466位

総資産(百万円)

28,697
業種164位 全体2,004位

営業CF(百万円)

1,094
業種171位 全体2,151位

投資CF(百万円)

-1,770

財務CF(百万円)

-454

現金及び現金同等物(百万円)

9,410
業種137位 全体1,584位

FCF(百万円)

-676
業種197位 全体3,141位

EPS(円)

167.24
業種76位 全体1,029位

PER(倍)

13.50

ROE(%)

3.50
業種171位 全体2,929位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,596,934
業種201位 全体2,627位

従業員数(人)

26
業種224位 全体3,540位

平均勤続年数(年)

9.6
業種212位 全体2,432位

平均年齢(歳)

45.9
業種48位 全体495位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は54.37%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

MUTOHホールディングス株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

1983-06-07 〜 2022-04-03

新規上場

東証スタンダード

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役取締役社長 礒邊 泰彦 1956年 (注)3 普通株式
6,000
取締役 鴨居 和之 1952年 (注)3 普通株式
5,000
取締役 世羅 政則 1957年 (注)3 普通株式
3,000
取締役 山崎 浩太郎 1955年 (注)3
取締役 小林 裕輔 1964年 (注)3
取締役 高木 俊幸 1957年 (注)3
取締役 髙山 芳之 1977年 (注)3 普通株式
23,000
取締役(監査等委員) 坂本 弘子 1958年 (注)4
取締役(監査等委員) 井上 孝司 1965年 (注)4
取締役(監査等委員) 大坪 和敏 1968年 (注)4
取締役(監査等委員) 中島 淑雄 1960年 (注)3

(注)1.坂本弘子氏、井上孝司氏、大坪和敏氏および中島淑雄氏は、社外取締役であります。

2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。

委員長 坂本 弘子、委員 井上 孝司、委員 大坪 和敏、委員 中島 淑雄

3.2024年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

4.2023年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況