株式会社中央製作所の企業情報
株式会社中央製作所は1936年設立で愛知県名古屋市瑞穂区に本店を置く会社です。
業種は電気機器に属しており、名証メインに上場しています。
決算日は3月31日で、仰星監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6846
- 本店所在地
-
〒467-0853
愛知県名古屋市瑞穂区内浜町２４番１号
最寄りの連絡場所：名古屋市瑞穂区内浜町24番１号
- URL
- http://www.chuo-seisakusho.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [電機・精密] > [電気機器]
- 上場市場
- 設立年月
-
1936年04月 （89年目）
業種32位 全体434位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第117期(2023/04/01－2024/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
- データなし
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
117
財務CF（百万円）
-40
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
235.01
業種55位
全体657位
PER（倍）
4.60
ROE（％）
8.70
業種87位
全体1,714位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,904 | 181 | 2,200 | 5,013 | 8 | 117 | -40 | 1,065 | 125 | 235.01 | 4.60 | 8.70 |
| 2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,125 | -261 | 1,950 | 4,306 | -369 | 0 | -16 | 979 | -369 | -338.42 | データなし | -12.50 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 3,974 | 5 | 2,258 | 4,697 | 186 | -59 | 0 | 1,417 | 127 | 7.43 | 181.50 | 0.30 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は48.7%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-06-25 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役社長代表取締役 | 後藤 邦之 | 1972年 | 2024年6月から１年 |
普通株式 12,800 |
| 常務取締役 | 柘植 良男 | 1954年 | 2024年6月から１年 |
普通株式 7,200 |
| 取締役営業本部長 | 若尾 正一 | 1962年 | 2024年6月から１年 |
普通株式 2,500 |
| 取締役技術本部長 | 丸山 裕海 | 1958年 | 2024年6月から１年 |
普通株式 2,100 |
| 取締役製造部長 | 岡田 浩義 | 1964年 | 2024年6月から１年 |
普通株式 1,000 |
| 取締役 | 加藤 茂 | 1947年 | 2024年6月から１年 | |
| 取締役（常勤監査等委員） | 渡邊 良造 | 1959年 | 2024年6月から２年 |
普通株式 1,000 |
| 取締役 （監査等委員） | 入谷 正章 | 1950年 | 2024年6月から２年 |
普通株式 6,100 |
| 取締役 （監査等委員） | 山崎 裕司 | 1966年 | 2024年6月から２年 |
普通株式 400 |
(注) 取締役加藤茂氏、入谷正章氏、及び山崎裕司氏は、社外取締役であります。
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人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
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