TDK株式会社の企業情報

TDK株式会社は1935年設立で、東京都中央区に本店を置く会社です。
業種は電気機器に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
6762
本店所在地

〒103-0027

東京都中央区日本橋2丁目5番1号

最寄りの連絡場所:東京都中央区日本橋二丁目5番1号

URL
http://www.tdk.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
電気機器
上場市場

東証プライム

設立年月
1935年12月 (90年目)
業種27位 全体408位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第129期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
国際財務報告基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

受動部品

センサ応用製品

磁気応用製品

エナジー応用製品

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

446
業種10位 全体75位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

872
業種13位 全体54位

監査人への非監査報酬(百万円)

5
業種54位 全体511位

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

273
業種11位 全体57位

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

2,103,876
業種11位 全体94位

当期利益(百万円)

124,687
業種14位 全体91位

純資産(百万円)

データなし

総資産(百万円)

3,415,304
業種9位 全体147位

営業CF(百万円)

447,007
業種7位 全体61位

投資CF(百万円)

-216,592

財務CF(百万円)

-146,368

現金及び現金同等物(百万円)

649,998
業種5位 全体95位

FCF(百万円)

230,415
業種7位 全体53位

EPS(円)

データなし

PER(倍)

22.80

ROE(%)

7.90
業種104位 全体1,920位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

7,833,330
業種52位 全体668位

従業員数(人)

6,037
業種13位 全体92位

平均勤続年数(年)

17.7
業種82位 全体697位

平均年齢(歳)

42.7
業種145位 全体1,456位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は55.71%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

TDK株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

1961-09-04 〜 2022-04-03

新規上場

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長執行役員CEO加湿器対策本部長 齋藤 昇 1966年 (注)3 普通株式
25,600
代表取締役副社長執行役員Chief Financial Officer 山西 哲司 1960年 (注)3 普通株式
18,900
取締役常務執行役員Chief Technology Officer技術・知財本部長 佐藤 茂樹 1964年 (注)3 普通株式
4,500
取締役 中山 こずゑ 1958年 (注)3
取締役 岩井 睦雄 1960年 (注)3
取締役 山名 昌衛 1954年 (注)3
取締役 勝本 徹 1957年 (注)3
常勤監査役 石川 将 1965年 (注)4
常勤監査役 桃塚 高和 1958年 (注)4 普通株式
9,000
監査役 ダグラス・ K・フリーマン 1966年 (注)4
監査役 山本 千鶴子 1965年 (注)4
監査役 藤野 隆 1956年 (注)4

(注)1.取締役中山こずゑ、岩井睦雄、山名昌衛および勝本徹の4氏は、社外取締役であります。

2.監査役ダグラス・K・フリーマン、山本千鶴子及び藤野隆の3氏は、社外監査役であります。

3.2024年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

4.2023年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

5.当社では、業務執行機能の強化及び経営効率の向上を目指し、執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は18名であります。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況