イーグル工業株式会社の企業情報
イーグル工業株式会社は1948年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、監査法人日本橋事務所が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6486
- 本店所在地
-
〒105-0012
東京都港区芝大門1丁目12番15号
最寄りの連絡場所:東京都港区芝公園2丁目4番1号
- URL
- http://www.ekkeagle.com/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 機械
- 上場市場
- 設立年月
-
1948年04月 (77年目)
業種97位 全体975位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第71期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
自動車・建設機械業界向け事業
一般産業機械業界向け事業
半導体業界向け事業
舶用業界向け事業
航空宇宙業界向け事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
42
業種100位
全体1,581位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
1
業種70位
全体972位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-12,027
財務CF(百万円)
-6,409
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
160.84
業種88位
全体1,082位
PER(倍)
11.39
ROE(%)
6.80
業種135位
全体2,192位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は66.98%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1982-01-20 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役会長 兼 社長 | 鶴 鉄二 | 1949年 | (注)3 |
普通株式 157,000 |
代表取締役副社長防衛関連統括室長 生産・経営企画・海外事業管掌 | 中尾 正樹 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 25,000 |
代表取締役専務安全環境品質管理室長 | 安部 信二 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 46,000 |
代表取締役専務技術本部長 | 上村 訓右 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 25,000 |
専務取締役AI・CI事業部長兼 原発関連統括室長 | 嶋田 雅英 | 1966年 | (注)3 |
普通株式 16,000 |
専務取締役営業本部長 | 山本 英貴 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 7,000 |
専務取締役経営企画室長兼 防衛関連統括室副室長 | 中澤 亮大 | 1985年 | (注)3 |
普通株式 2,000 |
取締役 | 吉川 實 | 1947年 | (注)3 | |
取締役(常勤監査等委員) | 射場 泰光 | 1961年 | (注)4 |
普通株式 8,000 |
取締役(監査等委員) | 庄野 勝彦 | 1952年 | (注)4 |
普通株式 1,000 |
取締役(監査等委員) | 坂口 昌子 | 1967年 | (注)4 |
普通株式 0 |
取締役(監査等委員) | 小池 孝 | 1956年 | (注)4 |
(注) 1.2024年6月25日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.取締役吉川實、庄野勝彦、坂口昌子、小池孝の各氏は、社外取締役であります。
3.2024年6月25日開催の定時株主総会後、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2024年6月25日開催の定時株主総会後、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.代表取締役会長兼社長鶴鉄二、専務取締役中澤亮大は親族関係にあります。
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