オリエンタルチエン工業株式会社の企業情報
オリエンタルチエン工業株式会社は1947年設立で、石川県白山市に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、仰星監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6380
- 本店所在地
-
〒924-0016
石川県白山市宮永市町４８５番地
最寄りの連絡場所：石川県白山市宮永市町485番地
- URL
- http://www.ocm.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [機械] > [機械]
- 上場市場
- 設立年月
-
1947年08月 （78年目）
業種91位 全体919位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第106期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
- データなし
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-298
財務CF（百万円）
82
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
107.67
業種130位
全体1,578位
PER（倍）
17.80
ROE（％）
9.10
業種95位
全体1,634位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 4,082 | 149 | 1,732 | 4,666 | 321 | -298 | 82 | 357 | 24 | 107.67 | 17.80 | 9.10 |
| 2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,904 | 93 | 1,552 | 4,229 | 80 | -237 | 64 | 250 | -157 | 67.75 | 14.60 | 6.20 |
| 2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 3,356 | 28 | 1,456 | 4,109 | 192 | -297 | 96 | 339 | -104 | 20.39 | 31.90 | 2.00 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は44.23%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-07 15:00
2024-11-07 15:00
2024-11-07 15:00
2024-10-29 09:20
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証二部
1961-10-02 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 西村 武 | 1939年 | (注)２ |
普通株式 15,000 |
| 常務取締役 | 石尾 俊明 | 1963年 | (注)２ |
普通株式 1,000 |
| 取締役製造部製造管理部長 | 中村 智丈 | 1967年 | (注)２ |
普通株式 0 |
| 取締役営業部部長兼東日本エリアマネージャー | 吉田 一也 | 1975年 | (注)２ |
普通株式 0 |
| 取締役（監査等委員） | 米本 光男 | 1939年 | (注)３ | |
| 取締役（監査等委員） | 田中 祥介 | 1947年 | (注)３ | |
| 取締役（監査等委員） | 梅林 邦彦 | 1953年 | (注)３ |
（注）１．取締役米本光男、取締役田中祥介及び取締役梅林邦彦は、社外取締役であります。
２．2024年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時まで。
３．2024年３月期に係る定時株主総会終結の時から2026年３月期に係る定時株主総会終結の時まで。
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