ニッコー株式会社の企業情報
ニッコー株式会社は1950年設立で、石川県白山市に本店を置く会社です。
業種はガラス・土石製品に属しており、名証メインに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5343
- 本店所在地
-
〒924-0022
石川県白山市相木町３８３番地
最寄りの連絡場所：石川県白山市相木町383番地
- URL
- http://www.nikko-company.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- ガラス・土石製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1950年08月 （75年目）
業種39位 全体1,286位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第100期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
住設環境機器事業
陶磁器事業
機能性セラミック商品事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
36
業種28位
全体1,960位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-475
財務CF（百万円）
-234
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
6.22
業種43位
全体3,041位
PER（倍）
23.60
ROE（％）
22.90
業種3位
全体305位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は64.76%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-21 17:00
2025-03-21 17:00
2025-03-21 17:00
2025-03-21 17:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長 | 三谷 充 | 1954年 | (注)６ |
普通株式 5,748,000 |
| 代表取締役社長兼戦略本部長 | 三谷 明子 | 1959年 | (注)６ |
普通株式 152,000 |
| 専務取締役バンクチュール事業部長兼人事本部長 | 三谷 直輝 | 1988年 | (注)６ |
普通株式 138,000 |
| 常務取締役機能性セラミック商品事業部長 | 池田 聡 | 1971年 | (注)６ |
普通株式 3,000 |
| 常務取締役 営業統括担当 | 正元 敏之 | 1967年 | (注)６ | |
| 取締役水創り事業部長 | 長谷 勲 | 1964年 | (注)６ |
普通株式 15,000 |
| 取締役サービス本部長 | 布川 一哉 | 1959年 | (注)６ |
普通株式 10,000 |
| 取締役 | 岩田 隆次 | 1951年 | (注)６ |
普通株式 1,000 |
| 取締役 | 原 丈人 | 1952年 | (注)６ | |
| 取締役 | 武山 政直 | 1965年 | (注)６ |
普通株式 1,000 |
| 常勤監査役 | 吉田 伸 | 1959年 | (注)７ | |
| 監査役 | 松田 均 | 1953年 | (注)７ |
普通株式 5,000 |
| 監査役 | 村瀨 孝子 | 1955年 | (注)７ | |
| 監査役 | 小杉 俊哉 | 1958年 | (注)７ |
(注) １．取締役のうち、岩田隆次氏、原丈人氏および武山政直氏の３名は、社外取締役です。
２．取締役のうち、岩田隆次氏、原丈人氏および武山政直氏の３名は、名古屋証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ています。
３．監査役のうち、松田均氏、村瀨孝子氏および小杉俊哉氏は、社外監査役です。
４．取締役三谷明子氏は、取締役三谷充氏の配偶者です。
５．取締役三谷直輝氏は、取締役三谷充氏および取締役三谷明子氏の次男です。
６．2024年６月21日開催の定時株主総会選任後、１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
７．2023年６月23日開催の定時株主総会選任後、４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
８．当社では、意思決定の迅速化と経営責任の明確化のため、執行役員制度を導入しています。
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