株式会社トーヨーアサノの企業情報
株式会社トーヨーアサノは1951年設立で静岡県沼津市に本店を置く会社です。
業種はガラス・土石製品に属しており、東証スタンダードと名証メインに上場しています。
決算日は2月末日で、芙蓉監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5271
- 本店所在地
-
〒410-0312
静岡県沼津市原３１５番地の２
最寄りの連絡場所：静岡県沼津市原315番地の２
- URL
- http://www.toyoasano.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- [建設・資材] > [ガラス・土石製品]
- 上場市場
- 設立年月
-
1951年12月 （73年目）
業種43位 全体1,420位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書－第81期第3四半期(2023/09/01－2023/11/30)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
基礎事業
コンクリートセグメント事業
不動産賃貸事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-842
財務CF（百万円）
-437
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-147.61
業種48位
全体3,545位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-5.39
業種47位
全体3,448位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-02-28 | FY | 連結 | 日本基準 | 18,259 | -192 | 3,408 | 14,919 | 719 | -842 | -437 | 1,523 | -123 | -147.61 | データなし | -5.39 |
| 2022-02-28 | FY | 連結 | 日本基準 | 17,760 | 114 | 3,755 | 17,628 | 96 | -835 | 238 | 2,081 | -738 | 88.54 | 16.21 | 3.23 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は64.19%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-04-12 15:30
2024-04-12 15:30
2024-04-12 15:30
2024-04-05 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 植松 泰右 | 1979年 | （注）2 |
普通株式 3,400 |
| 常務取締役パイル営業本部長 | 杉山 康彦 | 1965年 | （注）2 |
普通株式 1,200 |
| 取締役管理本部長 | 杉山 敏彦 | 1963年 | （注）2 |
普通株式 1,600 |
| 取締役技術部長 | 西村 裕 | 1966年 | （注）2 |
普通株式 400 |
| 取締役東京工場長 | 木下 年久 | 1962年 | （注）2 |
普通株式 100 |
| 取締役工事部長 | 有森 国三 | 1970年 | （注）2 |
普通株式 100 |
| 取締役（監査等委員)監査等委員長 | 五月女 五郎 | 1943年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 勝又 康博 | 1971年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 桝田 好一 | 1960年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 小林 雄一 | 1967年 | （注）3 |
(注) １ 取締役五月女五郎、勝又康博、桝田好一および小林雄一氏は社外取締役であります。
２ 取締役（監査等委員である取締役は除く。）の任期は、2023年２月期に係る定時株主総会終結の時から2024年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３ 監査等委員である取締役の任期は、2023年２月期に係る定時株主総会終結の時から2025年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 当社では、取締役会における経営の意思決定の迅速化と監督機能を強化すること、機動的な業務執行体制の確立を図ることを目的として執行役員制度を導入しております。
取締役が兼務している執行役員以外の執行役員は、次のとおり構成されております。