株式会社トーヨーアサノの企業情報
株式会社トーヨーアサノは1951年設立で、静岡県沼津市に本店を置く会社です。
業種はガラス・土石製品に属しており、東証スタンダードと名証メインに上場しています。
決算日は2月末日で、芙蓉監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5271
- 本店所在地
-
〒410-0312
静岡県沼津市原８１５番地の１
最寄りの連絡場所：静岡県沼津市原815番地の１ （2025年３月21日から本店所在地静岡県沼津市原315番地の２が上記のように移転しております。）
- URL
- http://www.toyoasano.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- ガラス・土石製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1951年12月 （74年目）
業種42位 全体1,386位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第82期(2024/03/01－2025/02/28)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
基礎事業
不動産賃貸事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
20
業種44位
全体3,435位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,148
財務CF（百万円）
2,424
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
280.51
業種17位
全体756位
PER（倍）
7.63
ROE（％）
8.94
業種20位
全体1,684位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
147
業種45位
全体2,531位
平均勤続年数（年）
13.5
業種41位
全体1,761位
平均年齢（歳）
45.6
業種13位
全体542位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は63.29%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-07-11 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 植松 泰右 | 1979年 | （注）2 |
普通株式 3,600 |
| 常務取締役パイル営業本部長 | 杉山 康彦 | 1965年 | （注）2 |
普通株式 2,700 |
| 取締役管理本部長 | 杉山 敏彦 | 1963年 | （注）2 |
普通株式 1,700 |
| 取締役技術部長 | 西村 裕 | 1966年 | （注）2 |
普通株式 500 |
| 取締役東京工場長 | 木下 年久 | 1962年 | （注）2 |
普通株式 300 |
| 取締役工事部長 | 有森 国三 | 1970年 | （注）2 |
普通株式 200 |
| 取締役（監査等委員) 監査等委員長 | 星野 馨 | 1977年 | （注）4 | |
| 取締役（常勤監査等委員） | 石村 耕一 | 1952年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 勝又 康博 | 1971年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 桝田 好一 | 1960年 | （注）3 | |
| 取締役（監査等委員) | 中村 藤雄 | 1964年 | （注）4 |
(注) １ 取締役星野馨、勝又康博、桝田好一および中村藤雄氏は社外取締役であります。
２ 取締役（監査等委員である取締役は除く。）の任期は、2025年２月期に係る定時株主総会終結の時から2026年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３ 監査等委員である取締役の任期は、2025年２月期に係る定時株主総会終結の時から2027年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査等委員である取締役の任期は、2024年２月期に係る定時株主総会終結の時から2026年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 当社では、取締役会における経営の意思決定の迅速化と監督機能を強化すること、機動的な業務執行体制の確立を図ることを目的として執行役員制度を導入しております。
執行役員は、次のとおり構成されております。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
他の記載への参照
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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