ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社の企業情報
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社は1943年設立で、兵庫県伊丹市に本店を置く会社です。
業種はゴム製品に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は12月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5105
- 本店所在地
-
〒664-0847
兵庫県伊丹市藤ノ木２丁目２番１３号
最寄りの連絡場所：兵庫県伊丹市藤ノ木２丁目２番13号
- URL
- http://www.toyo-rubber.co.jp/
- 決算月
- 12月決算
- 業種区分
- [自動車・輸送機] > [ゴム製品]
- 上場市場
- 設立年月
-
1943年12月 （81年目）
業種12位 全体691位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第109期(2024/01/01－2024/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
タイヤ事業
自動車部品事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
123
業種4位
全体373位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
476
業種3位
全体99位
監査人への非監査報酬（百万円）
56
業種2位
全体63位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
91
業種4位
全体173位
会計監査人履歴情報
| 開始日 | 終了日 | 会計監査人 |
| 2024-01-01 | 2024-12-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2024-01-01 | 2024-03-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2023-01-01 | 2023-12-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2023-07-01 | 2023-09-30 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2023-04-01 | 2023-06-30 | 有限責任あずさ監査法人 |
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-14,661
財務CF（百万円）
-62,894
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
469.42
業種2位
全体182位
PER（倍）
5.03
ROE（％）
20.19
業種2位
全体411位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-12-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 552,825 | 72,273 | 395,199 | 645,480 | 86,503 | -14,661 | -62,894 | 52,798 | 71,842 | 469.42 | 5.03 | 20.19 |
| 2022-12-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 497,213 | 47,956 | 320,915 | 598,889 | 15,172 | -16,712 | -16,231 | 41,600 | -1,540 | 311.51 | 4.81 | 15.97 |
| 2021-12-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 393,647 | 41,350 | 280,155 | 531,229 | 34,465 | -37,538 | 11,697 | 53,592 | -3,073 | 268.62 | 6.68 | 16.52 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は57.69%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-13 15:30
2024-11-13 15:30
2024-11-13 15:30
2024-10-31 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長 | 山田 保裕 | 1958年 | (注)３ |
普通株式 5,073 |
| 代表取締役社長＆CEO | 清水 隆史 | 1961年 | (注)３ |
普通株式 32,192 |
| 取締役執行役員販売統括部門管掌 | 光畑 達雄 | 1964年 | (注)３ |
普通株式 14,062 |
| 取締役執行役員技術統括部門管掌 | 守屋 学 | 1965年 | (注)３ |
普通株式 10,843 |
| 取締役(注)１ | 森田 研 | 1948年 | (注)３ |
普通株式 0 |
| 取締役(注)１ | 武田 厚 | 1947年 | (注)３ |
普通株式 0 |
| 取締役(注)１ | 米田 道生 | 1949年 | (注)３ |
普通株式 0 |
| 取締役(注)１ | 荒木 由季子 | 1960年 | (注)３ |
普通株式 0 |
| 監査役(常勤) | 河野 光伸 | 1963年 | (注)５ |
普通株式 4,995 |
| 監査役(常勤) | 髙階 智 | 1964年 | (注)６ |
普通株式 7,700 |
| 監査役(注)２ | 松葉 知幸 | 1951年 | (注)４ |
普通株式 0 |
| 監査役(注)２ | 北尾 保博 | 1950年 | (注)５ |
普通株式 0 |
| 監査役(注)２ | 髙橋 司 | 1962年 | (注)６ |
普通株式 0 |
（注）１ 取締役 森田研氏、取締役 武田厚氏、取締役 米田道生氏及び取締役 荒木由季子氏は、社外取締役であります。
２ 監査役 松葉知幸氏、監査役 北尾保博氏及び監査役 髙橋司氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2023年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役 松葉知幸氏の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役 河野光伸氏及び北尾保博氏の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６ 監査役 髙階智氏及び監査役 髙橋司氏の任期は、2023年12月期に係る定時株主総会終結の時から2027年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７ 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各部門の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
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（執行役員一覧） |
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清 水 隆 史 |
社長＆CEO |
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水 谷 友 重 |
専務執行役員 |
Nitto Tire U.S.A. Inc. 会長 ＆ CEO、 Toyo Tire North America OE Sales LLC 社長 ＆ CEO 販売統括部門 米州事業推進本部長 |
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金 井 昌 之 |
常務執行役員 |
DX・業務システム統括部門管掌、免震ゴム対策統括本部長 |
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光 畑 達 雄 |
執行役員 |
販売統括部門管掌 |
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守 屋 学 |
執行役員 |
技術統括部門管掌 |
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蓮 見 清 仁 |
執行役員 |
事業統括部門管掌 |
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高 橋 英 明 |
執行役員 |
品質環境安全統括部門管掌、品質保証本部長、環境安全推進本部長 |
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延 澤 洋 志 |
執行役員 |
コーポレート統括部門管掌 |
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宮 守 正 美 |
執行役員 |
生産統括部門管掌、国内生産本部長 |
|
井 村 洋 次 |
執行役員 |
Toyo Tire Serbia d.o.o.会長 ＆ CEO |
|
栗 林 健 太 |
執行役員 |
Toyo Tire Holdings of Europe GmbH 社長 |
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宮 崎 祐 次 |
執行役員 |
Toyo Tire North America Manufacturing Inc.会長& CEO |
|
水 谷 保 |
執行役員 |
技術統括部門 技術開発本部長 |
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島 一 郎 |
執行役員 |
技術統括部門 中央研究所長、エンジニアリング本部長 |
|
宇 田 潤 一 |
執行役員 |
事業統括部門 商品企画本部長 |
|
北 川 治 彦 |
執行役員 |
コーポレート統括部門 経営基盤本部長、コーポレート・コミュニケーション部長 |
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
ガバナンス、気候変動
他の記載への参照
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
ガバナンス、人的資本
戦略、人的資本
指標及び目標、人的資本
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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