スペースシャワーSKIYAKIホールディングス株式会社の企業情報

スペースシャワーSKIYAKIホールディングス株式会社は1996年設立で、東京都渋谷区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
4838
本店所在地

〒150-0043

東京都渋谷区道玄坂2丁目25番12号

最寄りの連絡場所:東京都渋谷区道玄坂二丁目25番12号

URL
http://www.spaceshower.net/
決算月
3月決算
業種区分
情報・通信業
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1996年12月 (29年目)
業種244位 全体2,781位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第31期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

コンテンツ

ソリューション

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

76
業種54位 全体726位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

20,637
業種149位 全体2,195位

当期利益(百万円)

287
業種332位 全体2,833位

純資産(百万円)

8,082
業種179位 全体2,295位

総資産(百万円)

15,959
業種184位 全体2,484位

営業CF(百万円)

1,309
業種194位 全体2,017位

投資CF(百万円)

-641

財務CF(百万円)

-353

現金及び現金同等物(百万円)

6,489
業種173位 全体1,912位

FCF(百万円)

669
業種209位 全体1,759位

EPS(円)

17.26
業種422位 全体3,141位

PER(倍)

27.29

ROE(%)

4.80
業種424位 全体2,679位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

6,613,148
業種254位 全体1,711位

従業員数(人)

39
業種518位 全体3,409位

平均勤続年数(年)

9.4
業種159位 全体2,436位

平均年齢(歳)

40.3
業種184位 全体2,404位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は58.84%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

株式会社スペースシャワーネットワーク

データなし 〜 2024-04-14

スペースシャワーSKIYAKIホールディングス株式会社

2024-04-15 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証JASDAQスタンダード

2001-04-18 〜 2022-04-03

新規上場

東証スタンダード

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役共同社長 林 吉人 1965年 注2 普通株式
52,793
代表取締役共同社長 小久保 知洋 1974年 注2 普通株式
40,877
取締役 北島 直樹 1960年 注2 普通株式
28,355
取締役 名取 達利 1973年 注2 普通株式
11,306
取締役 酒井 真也 1982年 注2 普通株式
44,660
取締役 廣田 政智 1984年 注2 普通株式
14,260
取締役(常勤監査等委員) 長谷川 裕朗 1959年 注3 普通株式
9,600
取締役(監査等委員) 井上 昌治 1961年 注3
取締役(監査等委員) 丸山 聡 1977年 注3 普通株式
7,600

(注)1.取締役(監査等委員)井上 昌治、丸山 聡の各氏は、社外取締役であります。

2.2025年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

3.2025年6月26日開催の臨時株主総会の終結の時から選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況