ＳＤエンターテイメント株式会社の企業情報
ＳＤエンターテイメント株式会社は1954年設立で、北海道札幌市白石区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、瑞輝監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 4650
- 本店所在地
-
〒003-0023
北海道札幌市白石区南郷通１丁目北８番１号
最寄りの連絡場所：札幌市白石区南郷通１丁目北８番１号
- URL
- http://www.sugai-dinos.jp/company/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1954年05月 （71年目）
業種42位 全体1,484位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第71期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
ウェルネス事業
クリエーション事業
不動産賃貸事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
52
財務CF（百万円）
-219
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
13.17
業種395位
全体2,956位
PER（倍）
21.71
ROE（％）
8.20
業種329位
全体1,846位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 3,735 | 117 | 1,493 | 4,240 | 27 | 52 | -219 | 858 | 80 | 13.17 | 21.71 | 8.20 |
| 2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 3,774 | -198 | 1,374 | 4,424 | -106 | 265 | -627 | 996 | 160 | -22.08 | データなし | -13.40 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 3,987 | 64 | 1,570 | 5,504 | 174 | 1,836 | -1,450 | 1,463 | 2,011 | 7.22 | 43.07 | 4.20 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は62.34%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
1996-09-11 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 高橋 誠 | 1977年 | (注)3 | |
| 取締役 | 塩田 徹 | 1973年 | (注)3 | |
| 取締役 | 安藤 誠悟 | 1970年 | (注)3 | |
| 取締役（常勤監査等委員） | 荒井 隆夫 | 1961年 | (注)4 |
普通株式 3,600 |
| 取締役（監査等委員） | 大塚 一暁 | 1981年 | (注)4 | |
| 取締役（監査等委員） | 小島 茂 | 1968年 | (注)4 |
（注）１．安藤 誠悟、大塚 一暁及び小島 茂は、社外取締役であります。
２．監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 荒井 隆夫、委員 大塚 一暁、委員 小島 茂
３．2024年６月25日開催の定時株主総会終結の時から１年間であります。
４．2023年６月23日開催の定時株主総会終結の時から２年間であります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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