東海ソフト株式会社の企業情報
東海ソフト株式会社は1970年設立で、愛知県名古屋市中村区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードと名証プレミアに上場しています。
決算日は5月末日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 4430
- 本店所在地
-
〒453-0014
愛知県名古屋市中村区則武２丁目１６番１号
最寄りの連絡場所：名古屋市中村区則武二丁目16番１号
- URL
- http://www.tokai-soft.co.jp/
- 決算月
- 5月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1970年05月 （55年目）
業種68位 全体1,916位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第56期(2024/06/01－2025/05/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
当社は、ソフトウエア開発事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
28
業種332位
全体2,655位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
0
業種111位
全体1,148位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
0
業種86位
全体1,159位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-37
財務CF（百万円）
-477
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
154.43
業種75位
全体1,125位
PER（倍）
8.44
ROE（％）
14.72
業種210位
全体795位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は46.43%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役会長CEO | 伊藤 秀和 | 1959年 | (注)3 |
普通株式 286,500 |
| 代表取締役社長COO | 尾上 雅憲 | 1974年 | (注)3 |
普通株式 31,028 |
| 常務取締役CFO | 山下 一浩 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 48,113 |
| 取締役 | 水谷 慎介 | 1971年 | (注)3 |
普通株式 864,000 |
| 取締役 | 辻 和宏 | 1968年 | (注)3 |
普通株式 22,265 |
| 取締役(監査等委員) | 神谷 俊一 | 1972年 | (注)4 | |
| 取締役(監査等委員) | 阿知波 知子 | 1984年 | (注)4 | |
| 取締役(監査等委員) | 吉永 明宏 | 1986年 | (注)4 |
（注）１．取締役神谷俊一、阿知波知子、吉永明宏は、社外取締役であります。
２．当社の監査等委員会の体制は次の通りであります。
委員長 神谷俊一、委員 阿知波知子、委員 吉永明宏
３．2024年８月29日開催の定時株主総会終結の時から１年間
４．2023年８月30日開催の定時株主総会終結の時から２年間
５．当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。上席執行役員としてインダストリアルソリューション本部本部長兼経営管理本部副本部長 赤尾洋行、営業本部本部長兼プロダクトソリューション本部本部長 白水寿幸、執行役員として内部監査室長 北岡勝利、デジタルソリューション本部本部長 冬賀智の４名で構成されております。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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