イーソル株式会社の企業情報

イーソル株式会社は1975年設立で、東京都中野区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は12月31日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
4420
本店所在地

〒164-0012

東京都中野区本町1丁目32番2号

最寄りの連絡場所:東京都中野区本町一丁目32番2号

URL
https://www.esol.co.jp/
決算月
12月決算
業種区分
情報・通信業
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1975年05月 (50年目)
業種95位 全体2,115位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第50期(2024/01/01-2024/12/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

組込みソフトウェア事業

センシングソリューション事業

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

34
業種236位 全体2,107位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

11,908
業種221位 全体2,640位

当期利益(百万円)

892
業種203位 全体2,137位

純資産(百万円)

4,988
業種244位 全体2,600位

総資産(百万円)

6,988
業種298位 全体3,061位

営業CF(百万円)

1,100
業種221位 全体2,171位

投資CF(百万円)

-30

財務CF(百万円)

-1,288

現金及び現金同等物(百万円)

3,174
業種289位 全体2,557位

FCF(百万円)

1,071
業種167位 全体1,623位

EPS(円)

45.74
業種284位 全体2,433位

PER(倍)

14.17

ROE(%)

16.76
業種173位 全体601位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,740,421
業種416位 全体2,502位

従業員数(人)

504
業種120位 全体1,350位

平均勤続年数(年)

11.6
業種108位 全体2,138位

平均年齢(歳)

40.6
業種166位 全体2,277位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は50.08%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

イーソル株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証マザーズ

2018-10-12 〜 2019-10-14

新規上場

東証一部

2019-10-15 〜 2022-04-03

マザーズからの市場変更

東証プライム

2022-04-04 〜 2023-10-19

2022年4月からの東証市場再編による変更

東証スタンダード

2023-10-20 〜 現在

市場区分の再選択による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長CEO兼CTO 権藤 正樹 1970年 (注)3 普通株式
167,923
常務取締役 上山 伸幸 1963年 (注)3 普通株式
209,421
取締役相談役 長谷川 勝敏 1962年 (注)3 普通株式
347,374
取締役センシングデバイス本部長 山田 光信 1974年 (注)3 普通株式
525,910
取締役CBO兼ビジネスマネジメント本部長 宇田 智之 1967年 (注)3 普通株式
1,189
取締役 中井戸 信英 1946年 (注)3
取締役(常勤監査等委員) 高野 憲一郎 1963年 (注)4 普通株式
78,240
取締役(監査等委員) 高橋 廣司 1949年 (注)4
取締役(監査等委員) 鹿住 倫世 1963年 (注)4

(注)1.取締役 中井戸信英、高橋廣司、鹿住倫世は社外取締役であります。

2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。

委員長 高野憲一郎、委員 高橋廣司、委員 鹿住倫世

なお、高野憲一郎は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、監査等委員会体制の実効性が高まるためであります。

3.2025年3月28日開催の定時株主総会終結の時から、1年間。

4.2024年3月28日開催の定時株主総会終結の時から、2年間。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況