クラスターテクノロジー株式会社の企業情報
クラスターテクノロジー株式会社は1991年設立で大阪府東大阪市に本店を置く会社です。
業種は化学に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は3月31日で、清友監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 4240
- 本店所在地
-
〒577-0836
大阪府東大阪市渋川町４丁目５番２８号
最寄りの連絡場所：大阪府東大阪市渋川町四丁目５番28号
- URL
- http://www.cluster-tech.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [素材・化学] > [化学]
- 上場市場
- 設立年月
-
1991年04月 （33年目）
業種192位 全体2,661位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書－第33期第3四半期(2023/10/01－2023/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
- データなし
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-96
財務CF（百万円）
-3
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
10.42
業種172位
全体2,930位
PER（倍）
34.28
ROE（％）
4.00
業種151位
全体2,712位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 925 | 59 | 1,493 | 1,705 | 27 | -96 | -3 | 245 | -69 | 10.42 | 34.28 | 4.00 |
| 2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 905 | 114 | 1,434 | 1,635 | 120 | -44 | -3 | 316 | 77 | 20.2 | 18.32 | 8.40 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は28.85%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQグロース
2006-04-12 〜 2022-04-03
新規上場
東証グロース
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長開発本部長兼製造第１本部長 | 安達 良紀 | 1971年 | (注)２ |
普通株式 235,800 |
| 取締役 営業・マーケティング本部長 | 藤田 雅之 | 1961年 | (注)２ |
普通株式 500 |
| 取締役管理本部長 | 駒井 幸三 | 1958年 | (注)２ |
普通株式 200 |
| 取締役（監査等委員） | 後藤 史郎 | 1955年 | (注)１(注)３ | |
| 取締役（監査等委員） | 松本 茂 | 1952年 | (注)１(注)３ | |
| 取締役（監査等委員） | 魚田 昌孝 | 1945年 | (注)１(注)３ |
(注)１．後藤史郎、松本茂、魚田昌孝の３名は監査等委員である取締役であります。なお、松本茂、魚田昌孝が社外取締役であります。
なお、後藤史郎は常勤の監査等委員であります。当社は、社内における情報の迅速かつ的確な把握、機動的な監査等への対応のため、監査等委員会の決議により常勤の監査等委員を選定するよう定款で定めております。
２．取締役（監査等委員である取締役を除く）の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2024年３月期に係る定時株主総会終結の時までの１年間であります。
３．監査等委員である取締役の任期は、2022年３月期に係る定時株主総会終結の時から2024年３月期に係る定時株主総会終結の時までの２年間であります。
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