株式会社モバイルファクトリーの企業情報

株式会社モバイルファクトリーは2001年設立で、東京都品川区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は12月31日で、監査法人アヴァンティアが金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
3912
本店所在地

〒141-0022

東京都品川区東五反田5丁目22番33号

最寄りの連絡場所:東京都品川区東五反田五丁目22番33号

URL
http://www.mobilefactory.jp/
決算月
12月決算
業種区分
情報・通信業
上場市場

東証スタンダード

設立年月
2001年10月 (24年目)
業種356位 全体3,079位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第24期(2024/01/01-2024/12/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

モバイルゲーム事業

コンテンツ事業

その他

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

31
業種275位 全体2,354位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

3,317
業種426位 全体3,455位

当期利益(百万円)

699
業種233位 全体2,293位

純資産(百万円)

3,407
業種306位 全体2,849位

総資産(百万円)

4,218
業種397位 全体3,394位

営業CF(百万円)

658
業種287位 全体2,504位

投資CF(百万円)

-30

財務CF(百万円)

-314

現金及び現金同等物(百万円)

3,111
業種297位 全体2,580位

FCF(百万円)

629
業種228位 全体1,916位

EPS(円)

92.20
業種155位 全体1,785位

PER(倍)

10.40

ROE(%)

21.80
業種95位 全体341位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,606,000
業種446位 全体2,643位

従業員数(人)

84
業種402位 全体2,976位

平均勤続年数(年)

7.0
業種250位 全体2,816位

平均年齢(歳)

33.8
業種525位 全体3,588位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は62.64%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

株式会社モバイルファクトリー

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

上場市場不明

2015-03-26 〜 2017-06-01

新規上場

東証一部

2017-06-02 〜 2022-04-03

一部指定

東証プライム

2022-04-04 〜 2023-10-19

2022年4月からの東証市場再編による変更

東証スタンダード

2023-10-20 〜 現在

市場区分の再選択による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役 宮嶌 裕二 1971年 (注)3 普通株式
3,767,300
取締役 成沢 理恵 1976年 (注)3 普通株式
14,600
取締役 山口 周 1970年 (注)3
取締役(常勤監査等委員) 塩澤 義介 1952年 (注)4 普通株式
3,000
取締役(監査等委員) 伊藤 英佑 1978年 (注)4
取締役(監査等委員) 行方 一正 1953年 (注)4 普通株式
13,100

(注) 1.取締役 成沢理恵氏、山口周氏は、社外取締役であります。

2. 取締役(監査等委員) 塩澤義介、伊藤英佑、行方一正の各氏は、社外取締役であります。

3.2025年3月25日開催の定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

4.2025年3月25日開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

5. 当社では、急速な業容拡大のため、より適切かつ迅速な意思決定や業務執行を行うことができる経営体制を構築するため執行役員制度を導入しており、執行役員は佐藤舞子、塩川仁章、大崎有季也の3名であります。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況