KLab株式会社の企業情報
KLab株式会社は2000年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は12月31日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3656
- 本店所在地
-
〒106-0032
東京都港区六本木6丁目10番1号
最寄りの連絡場所:東京都港区六本木六丁目10番1号
- URL
- http://www.klab.com/jp/
- 決算月
- 12月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
2000年08月 (25年目)
業種323位 全体3,005位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第25期(2024/01/01-2024/12/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
ゲーム事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
50
業種114位
全体1,244位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-1,046
財務CF(百万円)
555
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
-62.91
業種542位
全体3,428位
PER(倍)
データなし
ROE(%)
-25.60
業種526位
全体3,568位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は27.28%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-05-15 15:30
2025-05-15 15:30
2025-05-15 15:30
2025-05-01 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2011-09-27 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 真田 哲弥 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 510,300 |
取締役 | 五十嵐 洋介 | 1973年 | (注)3 |
普通株式 201,000 |
取締役CFO | 高田 和幸 | 1978年 | (注)3 |
普通株式 114,600 |
取締役 | 中根 良樹 | 1975年 | (注)3 |
普通株式 88,600 |
取締役(監査等委員) | 井上 昌治 | 1961年 | (注)4 |
普通株式 15,200 |
取締役(監査等委員) | 松本 浩介 | 1967年 | (注)4 |
普通株式 2,700 |
取締役(監査等委員) | 吉川 友貞 | 1966年 | (注)4 |
(注) 1.監査等委員でない取締役真田哲弥の所有株式数は、マッコーリー・バンク・リミテッドとの株式貸借基本契約書に基づく貸株を含めて記載しております。
2.取締役 井上昌治、松本浩介及び吉川友貞の各氏は、社外取締役であります。
3.監査等委員でない取締役の任期は、2025年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査等委員である取締役の任期は、2025年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社は、監査等委員会設置会社であります。監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 井上昌治 委員 松本浩介 委員 吉川友貞
6.当社は、監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
7.補欠の監査等委員である取締役の選任の効力は、2025年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8.当社では、経営の意思決定・監督機能と業務執行機能の分離及び迅速な業務執行を行うため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は以下のとおりであります(取締役兼務者を除く)。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
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他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
他の記載への参照2、戦略
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経営上の重要な契約等
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