株式会社サンマルクホールディングスの企業情報
株式会社サンマルクホールディングスは岡山県に本店を置く会社で、小売業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 3395
- 本店所在地
-
〒700-0952
岡山県岡山市北区平田173番地104
最寄りの連絡場所:岡山市北区平田173番地104
- URL
- http://www.saint-marc-hd.com/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [小売] > [小売業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1991年07月 (33年目)
業種241位 全体2,700位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第32期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
5,441,552円
業種116位 全体2,651位 - 従業員数
-
239人
業種157位 全体2,072位 - 平均勤続年数
-
6.4年
業種272位 全体2,977位 - 平均年齢
-
41.0歳
業種173位 全体2,061位 - 報告セグメント
-
レストラン
喫茶
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は45.1%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-12-01 15:00
2023-11-13 15:00
2023-11-13 15:00
2023-11-13 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2006-01-01 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 藤川 祐樹 | 1988年 | (注)4 |
普通株式 8,745 |
取締役人材開発、リスク・コンプライアンス担当 | 難波 篤 | 1978年 | (注)4 |
普通株式 13,645 |
取締役商品本部長 | 飯田 隆文 | 1967年 | (注)4 |
普通株式 5,400 |
取締役店舗開発本部長 | 一杉 博文 | 1970年 | (注)4 |
普通株式 6,231 |
取締役情報システム本部長 | 下司 貴永 | 1964年 | (注)4 |
普通株式 6,722 |
取締役管理本部長 | 岡村 淳弘 | 1976年 | (注)4 |
普通株式 8,345 |
取締役 | 中川 雅文 | 1974年 | (注)4 |
普通株式 4,396 |
取締役 | 渡辺 勝志 | 1965年 | (注)4 |
普通株式 356 |
取締役 | 北川 真也 | 1978年 | (注)4 | |
取締役 | 原 繭子 | 1965年 | (注)5 | |
取締役 | 王 玲 | 1992年 | (注)5 | |
常勤監査役 | 北島 久 | 1948年 | (注)6 |
普通株式 6,327 |
常勤監査役 | 富樫 司 | 1956年 | (注)7 |
普通株式 41,010 |
監査役 | 福原 一義 | 1949年 | (注)7 | |
監査役 | 木村 美樹 | 1979年 | (注)7 |
(注)1.取締役中川雅文、渡辺勝志、北川真也、原繭子及び王玲は、社外取締役であります。
2.監査役北島久、福原一義及び木村美樹は、社外監査役であります。
3.上記記載の株式会社大元サンマルクは、1990年7月株式会社サンマルクに、株式会社サンマルクは、2006年3月株式会社サンマルクカフェに商号変更しております。
4.2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5.2023年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
6.2020年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
7.2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動