株式会社トレジャー・ファクトリーの企業情報
株式会社トレジャー・ファクトリーは1995年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種は小売業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は2月末日で、監査法人アヴァンティアが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3093
- 本店所在地
-
〒101-0021
東京都千代田区外神田４丁目１４番１号
最寄りの連絡場所：東京都千代田区神田練塀町３番地
- URL
- http://www.treasurefactory.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- 小売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1995年05月 （30年目）
業種248位 全体2,730位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第30期(2024/03/01－2025/02/28)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
リユース事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
43
業種117位
全体1,518位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,908
財務CF（百万円）
431
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
95.94
業種131位
全体1,724位
PER（倍）
15.40
ROE（％）
29.40
業種16位
全体147位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は64.69%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-16 15:30
2025-04-16 15:30
2025-04-11 15:35
2025-04-09 15:30
2025-04-09 15:30
2025-04-09 15:30
2025-04-09 15:30
2025-04-08 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2007-12-26 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役社長(代表取締役) | 野坂 英吾 | 1972年 | (注)４ |
普通株式 8,047,000 |
| 専務取締役 | 野坂 淳 | 1974年 | (注)４ |
普通株式 810,000 |
| 取締役事業推進室長 | 澤田 卓 | 1973年 | (注)４ |
普通株式 123,000 |
| 取締役経営企画室長 | 小林 英治 | 1975年 | (注)４ |
普通株式 133,000 |
| 取締役 | 鈴木 信夫 | 1971年 | (注)４ |
普通株式 16,000 |
| 取締役 | 宮本 久美子 | 1970年 | (注)５ |
普通株式 0 |
| 常勤監査役 | 長尾 昌彦 | 1960年 | (注)６ |
普通株式 0 |
| 監査役 | 石川 博康 | 1959年 | (注)６ |
普通株式 16,000 |
| 監査役 | 中村 優 | 1967年 | (注)７ |
普通株式 0 |
（注）１ 専務取締役 野坂淳氏は、取締役社長 野坂英吾氏の実弟であります。
２ 取締役 鈴木信夫氏及び宮本久美子氏は、社外取締役であります。
３ 常勤監査役 長尾昌彦氏、監査役 石川博康氏及び中村優氏は、社外監査役であります。
４ 任期は、2023年５月24日開催の定時株主総会の終結の時から２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
５ 任期は、2024年５月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
６ 任期は、2023年５月24日開催の定時株主総会の終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
７ 任期は、2024年５月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
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