キーコーヒー株式会社の企業情報
キーコーヒー株式会社は1952年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は食料品に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 2594
- 本店所在地
-
〒105-0003
東京都港区西新橋２丁目３４番４号
最寄りの連絡場所：東京都港区西新橋２丁目34番４号
- URL
- http://www.keycoffee.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 食料品
- 上場市場
- 設立年月
-
1952年10月 （73年目）
業種72位 全体1,424位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第73期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
コーヒー関連事業
飲食関連事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
48
業種55位
全体1,295位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
0
業種49位
全体1,162位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
0
業種57位
全体1,187位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,689
財務CF（百万円）
1,741
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
8.42
業種105位
全体3,005位
PER（倍）
238.40
ROE（％）
0.60
業種117位
全体3,343位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は31.55%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1994-01-21 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長 | 川股 一雄 | 1957年 | (注)２ |
普通株式 14,800 |
| 代表取締役社長 | 柴田 裕 | 1964年 | (注)２ |
普通株式 542,220 |
| 取締役副社長執行役員 | 小澤 信宏 | 1960年 | (注)２ |
普通株式 10,700 |
| 取締役専務執行役員 | 安藤 昌也 | 1959年 | (注)２ |
普通株式 400 |
| 取締役常務執行役員 | 中野 正崇 | 1973年 | (注)２ |
普通株式 600 |
| 取締役(監査等委員) | 清水 信行 | 1954年 | (注)３ |
普通株式 6,200 |
| 取締役(監査等委員) （注）１ | 中川 幸三 | 1951年 | (注)３ |
普通株式 1,900 |
| 取締役(監査等委員) （注）１ | 柴本 淑子 | 1952年 | (注)３ | |
| 取締役(監査等委員) （注）１ | 東 志穂 | 1975年 | (注)３ |
(注) １. 取締役中川幸三、柴本淑子及び東 志穂は、社外取締役であります。
２. 監査等委員以外の取締役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３. 監査等委員である取締役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４. 監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 清水信行 委員 中川幸三、柴本淑子、東 志穂
なお、清水信行は常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、社内事情に精通した者が、取締役会以外の重要な会議等への出席や内部監査部門等との連携を密に図ることにより得られた情報をもとに、監査等委員会による監査の実効性を高めるためであります。
５. 所有株式数（株）の（ ）内の数値は「株式給付信託(BBT)」制度に基づく交付予定の株式であり、所有株式数には含めておりません。
６. 当社は執行役員制度を導入しており、取締役兼務の者を除く執行役員の状況は以下のとおりです。
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