東鉄工業株式会社の企業情報
東鉄工業株式会社は東京都に本店を置く会社で、建設・資材業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 1835
- 本店所在地
-
〒160-0016
東京都新宿区信濃町34番地
最寄りの連絡場所:東京都新宿区信濃町34番地
- URL
- http://www.totetsu.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [建設・資材] > [建設業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1943年07月 (81年目)
業種92位 全体684位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第80期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
8,363,298円
業種43位 全体398位 - 従業員数
-
1,685人
業種50位 全体464位 - 平均勤続年数
-
14.0年
業種221位 全体1,705位 - 平均年齢
-
40.8歳
業種249位 全体2,148位 - 報告セグメント
-
土木事業
建築事業
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は53.86%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-11-09 13:00
2023-11-09 13:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1962-11-19 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役会長 | 柳下 尚道 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 15,400 |
代表取締役社長執行役員社長 | 前川 忠生 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 12,500 |
取締役専務執行役員 経営企画本部長 | 下村 光 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 7,500 |
取締役常務執行役員 建築本部長、DX推進室副室長 | 酒井 敏郎 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 1,400 |
取締役執行役員 管理本部長 | 安田 博昭 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 13,500 |
取締役(非常勤) | 末綱 隆 | 1949年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 中山 洋 | 1953年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 深山 美弥 | 1972年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 玉川 岳洋 | 1968年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 綾部 光政 | 1956年 | (注)4 |
普通株式 6,000 |
常勤監査役 | 松井 伸一 | 1961年 | (注)5 |
普通株式 1,300 |
監査役 | 松井 巖 | 1953年 | (注)6 |
普通株式 2,000 |
(注) 1 取締役末綱隆、中山洋、深山美弥、玉川岳洋の各氏は、社外取締役であります。
2 監査役松井伸一、松井巖の両氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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事業の状況
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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事業の状況
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動