ピー・シー・エー株式会社の企業情報

ピー・シー・エー株式会社は1980年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、仰星監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
9629
本店所在地

〒102-0071

東京都千代田区富士見1丁目2番21号

最寄りの連絡場所:東京都千代田区富士見一丁目2番21号

URL
http://pca.jp/
決算月
3月決算
業種区分
情報・通信業
上場市場

東証プライム

設立年月
1980年08月 (45年目)
業種124位 全体2,300位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第45期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

 当社グループは、情報サービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

48
業種119位 全体1,295位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

18
業種20位 全体211位

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

15,018
業種189位 全体2,419位

当期利益(百万円)

1,611
業種123位 全体1,677位

純資産(百万円)

18,963
業種83位 全体1,621位

総資産(百万円)

33,557
業種108位 全体1,866位

営業CF(百万円)

3,456
業種100位 全体1,416位

投資CF(百万円)

112

財務CF(百万円)

-458

現金及び現金同等物(百万円)

20,570
業種71位 全体1,009位

FCF(百万円)

3,569
業種65位 全体936位

EPS(円)

80.48
業種185位 全体1,940位

PER(倍)

21.50

ROE(%)

8.90
業種334位 全体1,700位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

7,100,000
業種147位 全体1,116位

従業員数(人)

488
業種126位 全体1,382位

平均勤続年数(年)

14.7
業種50位 全体1,512位

平均年齢(歳)

40.4
業種179位 全体2,377位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は67.31%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

ピー・シー・エー株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

1994-03-01 〜 2022-04-03

新規上場

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長 佐藤 文昭 1963年 (注)3 普通株式
20,000
常務取締役 玉井 史郎 1963年 (注)3 普通株式
28,000
取締役開発本部長 佐久間 哲雄 1968年 (注)3 普通株式
9,000
取締役経営本部長管理本部長 園田 信彦 1968年 (注)4 普通株式
16,000
取締役 荒井 久美子 1954年 (注)3 普通株式
3,000
取締役 隈元 裕 1967年 (注)3 普通株式
6,000
取締役 堀 暁 1956年 (注)3 普通株式
0
取締役 濱口 聡子 1960年 (注)4
常勤監査役 赤池 宗和 1957年 (注)6 普通株式
5,000
監査役 深澤 公人 1957年 (注)5 普通株式
8,000
監査役 生田 美弥子 1966年 (注)6 普通株式
1,000
監査役 衣目 成雄 1980年 (注)5 普通株式
1,000

(注)1 荒井久美子、隈元裕、堀暁及び濱口聡子は、社外取締役であります。

(注)2 深澤公人、生田美弥子及び衣目成雄は、社外監査役であります。

(注)3 2023年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

(注)4 2024年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

(注)5 2024年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

(注)6 2023年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況