Ａｔｌａｓ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ株式会社の企業情報
Ａｔｌａｓ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ株式会社は2018年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は12月31日で、ＥＹ新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 9563
- 本店所在地
-
〒100-0013
東京都千代田区霞が関３丁目２番５号
最寄りの連絡場所：東京都千代田区霞が関三丁目２番５号
- URL
- https://atlstech.com/
- 決算月
- 12月決算
- 業種区分
- サービス業
- 上場市場
- 設立年月
-
2018年01月 （8年目）
業種560位 全体3,920位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第7期(2024/01/01－2024/12/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社グループはデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
33
業種239位
全体2,171位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
0
財務CF（百万円）
-1
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-115.61
業種541位
全体3,764位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
データなし
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
61
業種413位
全体3,161位
平均勤続年数（年）
1.6
業種536位
全体3,800位
平均年齢（歳）
41.2
業種166位
全体2,057位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は78.5%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証グロース
2022-10-26 〜 現在
新規上場
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 山本 浩司 | 1981年 | （注）３ |
普通株式 4,958,200 |
| 取締役 | 石川 豊明 | 1958年 | （注）３ | |
| 取締役 | 松尾 茂 | 1963年 | （注）３ | |
| 常勤監査役 | 坂爪 紀之 | 1981年 | （注）４ | |
| 監査役 | 中山 茂 | 1980年 | （注）４ | |
| 監査役 | 吉田 昌弘 | 1974年 | （注）４ |
(注) １．取締役松尾茂は、社外取締役であります。
２．監査役坂爪紀之、中山茂及び吉田昌弘は、社外監査役であります。
３．取締役の任期は、2025年３月26日開催の定時株主総会終結の時から選任後１年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４．監査役の任期は、2022年３月29日開催の定時株主総会終結の時から選任後４年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
５．当社では、経営と業務執行を分離し、権限と責任を明確化することで、意思決定の迅速化と監督機能の強化を図ることを目的に執行役員制度を導入しております。本書提出日現在における執行役員は下記６名で構成されており、その担当業務は次のとおりであります。
（専任）
小椋 祐治 執行役員パートナー
デジタルソリューション事業 担当
前田 裕弘 執行役員パートナー
デジタルソリューション事業 担当
徳田 信也 執行役員パートナー
デジタルソリューション事業 担当
藤森 一弘 執行役員パートナー
デジタルソリューション事業 担当
髙橋 みのり 執行役員CCO
コンプライアンス、法務、労務、総務 担当
謝 博文 執行役員CHRO
人事 担当
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
指標及び目標
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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