株式会社プラザホールディングスの企業情報
株式会社プラザホールディングスは1947年設立で東京都中央区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、東陽監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 7502
- 本店所在地
-
〒104-0053
東京都中央区晴海１丁目８番１０号
最寄りの連絡場所：東京都中央区晴海一丁目８番10号
- URL
- http://www.plazacreate.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1947年07月 （77年目）
業種26位 全体915位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書－第37期第3四半期(2023/10/01－2023/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
イメージング事業
モバイル事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-434
財務CF（百万円）
-243
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-16.83
業種444位
全体3,252位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-8.20
業種467位
全体3,479位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 19,127 | -205 | 2,310 | 11,681 | 439 | -434 | -243 | 1,172 | 6 | -16.83 | データなし | -8.20 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 21,719 | 120 | 2,682 | 12,129 | 9 | -288 | -18 | 1,406 | -278 | 9.8 | 36.80 | 4.40 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 21,719 | 120 | 2,682 | 12,129 | 9 | -288 | -18 | 1,406 | -278 | 9.8 | 36.80 | 4.40 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は84.95%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-03-29 14:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
1996-07-23 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 大島 康広 | 1963年 | 2023年６月から １年 |
普通株式 941,000 |
| 取締役 | 新谷 隼人 | 1986年 | 2023年６月から １年 |
普通株式 0 |
| 取締役 | 堤 俊之 | 1975年 | 2023年６月から １年 |
普通株式 1,000 |
| 取締役（監査等委員・常勤） | 木下 拓士 | 1960年 | 2022年６月から ２年 |
普通株式 3,000 |
| 取締役（監査等委員） | 村田 真一 | 1968年 | 2022年６月から ２年 | |
| 取締役（監査等委員) | 林 公一 | 1964年 | 2022年６月から ２年 |
（注）１．取締役村田真一及び林公一の両氏は、社外取締役であります。
２．当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 木下拓士、委員 村田真一、委員 林公一
３．2018年６月28日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
４．上記所有株式数には、役員持株会を通じて所有している持分を含めた実質所有株式数を記載しております。なお、提出日（2023年６月30日）現在の持株会による取得株式数については確認ができないため、2023年５月31日現在の実質所有株式数を記載しております。
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