ヤマシンフィルタ株式会社の企業情報
ヤマシンフィルタ株式会社は1956年設立で、神奈川県横浜市中区に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6240
- 本店所在地
-
〒231-0062
神奈川県横浜市中区桜木町１丁目１番地８
最寄りの連絡場所：神奈川県横浜市中区桜木町一丁目１番地８
- URL
- http://www.yamashin-filter.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 機械
- 上場市場
- 設立年月
-
1956年04月 （69年目）
業種145位 全体1,512位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第70期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
建機用フィルタ事業
エアフィルタ事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
48
業種79位
全体1,295位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
34
業種55位
全体474位
監査人への非監査報酬（百万円）
8
業種34位
全体395位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
28
業種40位
全体375位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-542
財務CF（百万円）
-1,466
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
11.01
業種187位
全体2,976位
PER（倍）
43.22
ROE（％）
3.70
業種175位
全体2,881位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位12株主の持株比率合計は59.59%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
上場市場不明
2014-10-08 〜 2016-03-30
新規上場
東証一部
2016-03-31 〜 2022-04-03
一部指定
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長執行役員 | 山崎 敦彦 | 1953年 | 注６ |
普通株式 1,297,574 |
| 取締役副社長執行役員 | 山崎 裕明 | 1984年 | 注６ |
普通株式 2,114,404 |
| 取締役専務執行役員 | 井岡 周久 | 1959年 | 注６ |
普通株式 124,137 |
| 取締役 | 山崎 敬明 | 1987年 | 注６ |
普通株式 2,056,704 |
| 取締役 | 吉川 美代子 | 1954年 | 注６ | |
| 取締役 | 伊串 久美子 | 1968年 | 注６ | |
| 取締役(監査等委員) | 森田 秀朗 | 1950年 | 注７ | |
| 取締役(監査等委員) | 板野 泰之 | 1957年 | 注７ |
普通株式 3,000 |
| 取締役(監査等委員) | 高辻 成彦 | 1977年 | 注８ |
(注) １．取締役吉川美代子及び伊串久美子は、社外取締役であります。
２．取締役森田秀朗、板野泰之、高辻成彦は、監査等委員である社外取締役であります。
３．当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 森田秀朗、委員 板野泰之、委員 高辻成彦
４．取締役副社長執行役員 山崎裕明は、代表取締役社長執行役員 山崎敦彦の長男であります。
５．取締役執行役員 山崎敬明は、代表取締役社長執行役員 山崎敦彦の次男であります。
６．2024年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から、１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
７．2024年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から、２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
８．2023年６月28日開催の定時株主総会の終結の時から、２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
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