ZETA株式会社の企業情報
ZETA株式会社は2005年設立で、東京都世田谷区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は12月末日で、監査法人アヴァンティアが金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6031
- 本店所在地
-
〒154-0024
東京都世田谷区三軒茶屋2丁目11番22号
最寄りの連絡場所:東京都世田谷区三軒茶屋二丁目11番22号
- URL
- http://www.scigineer.co.jp/
- 決算月
- 12月決算
- 業種区分
- サービス業
- 上場市場
- 設立年月
-
2005年08月 (20年目)
業種386位 全体3,311位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第20期(2024/07/01-2024/12/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社グループは、「デジタルマーケティングソリューション事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
26
業種348位
全体2,829位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-52
財務CF(百万円)
501
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
9.31
業種402位
全体3,009位
PER(倍)
47.10
ROE(%)
24.60
業種70位
全体251位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は55.91%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-11 17:00
2025-04-07 12:20
2025-04-04 12:15
2025-03-31 19:00
2025-03-31 15:30
2025-03-31 15:30
2025-03-31 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証マザーズ
2014-12-19 〜 2022-04-03
新規上場
東証グロース
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長CEO | 山﨑 徳之 | 1971年 | (注)3 |
普通株式 185,480 |
代表取締役執行役員上級副社長CSO | 吉井 伸一郎 | 1971年 | (注)3 |
普通株式 1,737,080 |
取締役執行役員上級副社長CFO | 森川 和之 | 1978年 | (注)3 |
普通株式 622,400 |
取締役 | 伊藤 健吾 | 1972年 | (注)3 | |
取締役 | 渡辺 英治 | 1969年 | (注)3 | |
取締役 | 松園 詩織 | 1988年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 内田 直康 | 1954年 | (注)5 | |
監査役 | 吉澤 伸幸 | 1953年 | (注)4 | |
監査役 | 浅海 直樹 | 1950年 | (注)4 | |
監査役 | 柳瀬 典由 | 1974年 | (注)4 | |
監査役 | 猪木 俊宏 | 1968年 | (注)5 |
普通株式 25,000 |
(注) 1.取締役の伊藤健吾、渡辺英治及び松園詩織は、社外取締役であります。
2.監査役の内田直康、吉澤伸幸、浅海直樹、柳瀬典由及び猪木俊宏は、社外監査役であります。
3.2025年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2022年9月28日開催の定時株主総会の終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.2024年9月27日開催の定時株主総会の終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
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