株式会社タクマの企業情報
株式会社タクマは1938年設立で、兵庫県尼崎市に本店を置く会社です。
業種は機械に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 6013
- 本店所在地
-
〒660-0806
兵庫県尼崎市金楽寺町２丁目２番３３号
最寄りの連絡場所：東京都港区芝浦三丁目９番１号(芝浦ルネサイトタワー内)当社東京支社
- URL
- http://www.takuma.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 機械
- 上場市場
- 設立年月
-
1938年06月 （87年目）
業種46位 全体504位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第121期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
環境・エネルギー（国内）事業
環境・エネルギー（海外）事業
民生熱エネルギー事業
設備・システム事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
65
業種44位
全体841位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
2
業種57位
全体773位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
4
業種74位
全体788位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-8,438
財務CF（百万円）
-3,379
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
109.43
業種126位
全体1,559位
PER（倍）
17.40
ROE（％）
8.30
業種107位
全体1,813位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は39.86%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-03 16:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1949-05-14 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長兼 社長執行役員 | 南條 博昭 | 1959年 | (注)３ |
普通株式 64,000 |
| 取締役兼 専務執行役員営業統轄本部長兼 事業管理本部長 | 西山 剛史 | 1961年 | (注)３ |
普通株式 31,000 |
| 取締役兼 専務執行役員 エンジニアリング統轄本部長兼 管理センター長 | 竹口 英樹 | 1962年 | (注)３ |
普通株式 31,000 |
| 取締役兼 常務執行役員国際本部長 | 田中 康二 | 1962年 | (注)３ |
普通株式 22,000 |
| 取締役兼 常務執行役員経営企画本部長 | 濵田 州朗 | 1965年 | (注)３ |
普通株式 16,000 |
| 取締役兼 常務執行役員コーポレート・サービス本部長 | 大石 裕 | 1965年 | (注)３ |
普通株式 11,000 |
| 取締役(監査等委員)(常勤) | 真杉 敬蔵 | 1964年 | (注)４ |
普通株式 17,000 |
| 取締役(監査等委員) | 藤田 知美 | 1980年 | (注)４ | |
| 取締役(監査等委員) | 金子 哲哉 | 1959年 | (注)５ |
普通株式 2,000 |
| 取締役(監査等委員) | 永塚 誠一 | 1958年 | (注)５ |
普通株式 0 |
| 取締役(監査等委員) | 遠藤 眞廣 | 1956年 | (注)５ |
普通株式 0 |
(注) １．取締役藤田知美氏、金子哲哉氏、永塚誠一氏及び遠藤眞廣氏は、社外取締役であります。
２．藤田知美氏の戸籍上の氏名は、岡田知美であります。
３．2024年６月25日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
４．2023年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５．2024年６月25日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６．遠藤眞廣氏の氏名の「廣」に関しては、「開示用電子情報処理組織等による手続の特例等に関する留意事項について」及び「提出書類ファイル仕様書」（金融庁総務企画局）の規定により使用可能とされている文字以外であるため、電子開示システム（ＥＤＩＮＥＴ）上使用できる文字で代用しております。
７．当社は執行役員制度を導入しております。執行役員は15名で内６名は取締役を兼務しており、取締役兼任者を除く執行役員９名は次のとおりであります。
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