株式会社スーパーツールの企業情報

株式会社スーパーツールは1960年設立で、大阪府堺市中区に本店を置く会社です。
業種は金属製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月15日で、太陽有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
5990
本店所在地

〒599-8243

大阪府堺市中区見野山158番地

最寄りの連絡場所:堺市中区見野山158番地

URL
http://www.supertool.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
金属製品
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1960年12月 (65年目)
業種61位 全体1,624位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第65期(2024/03/16-2025/03/15)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

金属製品事業

環境関連事業

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

23
業種71位 全体3,101位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

5,853
業種83位 全体3,120位

当期利益(百万円)

305
業種66位 全体2,754位

純資産(百万円)

10,662
業種63位 全体2,065位

総資産(百万円)

13,103
業種75位 全体2,638位

営業CF(百万円)

1,095
業種52位 全体2,150位

投資CF(百万円)

-616

財務CF(百万円)

-263

現金及び現金同等物(百万円)

1,657
業種78位 全体3,129位

FCF(百万円)

480
業種43位 全体2,004位

EPS(円)

131.64
業種41位 全体1,330位

PER(倍)

15.60

ROE(%)

2.90
業種62位 全体3,033位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,518,276
業種60位 全体2,705位

従業員数(人)

102
業種79位 全体2,818位

平均勤続年数(年)

16.3
業種44位 全体1,061位

平均年齢(歳)

42.4
業種50位 全体1,585位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は49.3%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

株式会社スーパーツール

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証JASDAQスタンダード

1994-03-16 〜 2022-04-03

新規上場

東証スタンダード

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長 平野 量夫 1967年 (注)2 普通株式
39,005
取締役執行役員 小中 渉 1972年 (注)2 普通株式
5,622
取締役執行役員海外営業部長兼社長付 楠 東一郎 1960年 (注)2 普通株式
1,103
取締役 赫 高規 1969年 (注)2 普通株式
1,000
取締役監査等委員 田中 豪 1969年 (注)3
取締役監査等委員 深堀 知子 1968年 (注)3
取締役監査等委員 大坪 洋一 1972年 (注)3

(注)1 赫 高規、田中 豪、深堀 知子、大坪 洋一の各氏は、社外取締役であります。

2 任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

3 任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

4 当社は、法令に定める監査等委員である社外取締役の員数を欠くこととなる場合に備え、補欠の監査等委員
である社外取締役1名を選任しております。補欠監査等委員である社外取締役の略歴等は次のとおりであり
ます。

氏名

生年月日

略歴

所有株式数

(株)

廣瀬 主嘉

1973年3月5日

2004年10月

弁護士登録

2004年10月

関西法律特許事務所(現・弁護士法人関西法律特許事務所)入所

2016年4月

梅田中央法律事務所開設共同代表(現任)

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況