株式会社スーパーツールの企業情報
株式会社スーパーツールは1960年設立で、大阪府堺市中区に本店を置く会社です。
業種は金属製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月15日で、太陽有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5990
- 本店所在地
-
〒599-8243
大阪府堺市中区見野山１５８番地
最寄りの連絡場所：堺市中区見野山158番地
- URL
- http://www.supertool.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 金属製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1960年12月 （65年目）
業種60位 全体1,613位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第65期(2024/03/16－2025/03/15)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
金属製品事業
環境関連事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
25
業種67位
全体2,932位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,355
財務CF（百万円）
582
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-101.39
業種87位
全体3,750位
PER（倍）
-20.20
ROE（％）
-2.30
業種82位
全体3,405位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
103
業種78位
全体2,816位
平均勤続年数（年）
16.5
業種40位
全体990位
平均年齢（歳）
42.4
業種50位
全体1,568位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は52.68%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
1994-03-16 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 平野 量夫 | 1967年 | (注)２ |
普通株式 46,736 |
| 取締役執行役員海外営業部長兼社長付 | 楠 東一郎 | 1960年 | (注)２ |
普通株式 2,572 |
| 取締役 | 赫 高規 | 1969年 | (注)２ |
普通株式 1,000 |
| 取締役監査等委員 | 田中 豪 | 1969年 | (注)３ | |
| 取締役監査等委員 | 深堀 知子 | 1968年 | (注)３ | |
| 取締役監査等委員 | 大坪 洋一 | 1972年 | (注)３ |
（注）１ 赫 高規、田中 豪、深堀 知子、大坪 洋一の各氏は、社外取締役であります。
２ 任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2026年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３ 任期は、2024年３月期に係る定時株主総会終結の時から2026年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 当社は、法令に定める監査等委員である社外取締役の員数を欠くこととなる場合に備え、補欠の監査等委員
である社外取締役１名を選任しております。補欠監査等委員である社外取締役の略歴等は次のとおりであり
ます。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （株） |
|
|
廣瀬 主嘉 |
1973年３月５日 |
2004年10月 |
弁護士登録 |
－ |
|
2004年10月 |
関西法律特許事務所（現・弁護士法人関西法律特許事務所）入所 |
|||
|
2016年４月 |
梅田中央法律事務所開設共同代表（現任） |
|||
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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