東京窯業株式会社の企業情報
東京窯業株式会社は1947年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種はガラス・土石製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、ふじみ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5363
- 本店所在地
-
〒108-0075
東京都港区港南２丁目１１番１号
最寄りの連絡場所：岐阜県多治見市大畑町三丁目１番地
- URL
- http://www.tyk.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- ガラス・土石製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1947年02月 （79年目）
業種33位 全体825位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第106期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
日本
北米
ヨーロッパ
アジア
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
26
業種41位
全体2,833位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-1,350
財務CF（百万円）
-716
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
53.68
業種37位
全体2,297位
PER（倍）
8.80
ROE（％）
6.50
業種32位
全体2,240位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は46.87%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1961-10-02 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役会長 | 牛込 進 | 1935年 | （注） ５ |
普通株式 158,000 |
| 代表取締役社長 | 牛込 伸隆 | 1964年 | （注） ５ |
普通株式 232,000 |
| 常務取締役営業本部長 | 野村 茂紀 | 1956年 | （注） ６ |
普通株式 6,000 |
| 取締役 | 石黒 武 | 1957年 | （注） ５ | |
| 取締役 | 古川 元久 | 1965年 | （注） ５ |
普通株式 5,000 |
| 取締役 | 曾我 貴志 | 1965年 | （注） ５ | |
| 取締役管理本部長 | 北原 譲 | 1961年 | （注） ６ |
普通株式 5,000 |
| 取締役技術管理部長 | 加藤 久樹 | 1960年 | （注） ５ |
普通株式 5,000 |
| 取締役環境材料研究所長 | 小池 康太 | 1958年 | （注） ５ |
普通株式 7,000 |
| 常勤監査役 | 越前 徹 | 1959年 | （注） ７ | |
| 監査役 | 西村 司 | 1957年 | （注） ８ | |
| 監査役 | 藤原 義之 | 1947年 | （注） ９ | |
| 監査役 | 白木 章文 | 1954年 | （注）10 |
普通株式 24,000 |
10．2023年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
（注）１．代表取締役社長牛込伸隆は代表取締役会長牛込進の長男であります。
２．取締役石黒武及び古川元久並びに曾我貴志は、「社外取締役」であります。
３．常勤監査役越前徹、監査役西村司及び藤原義之は、「社外監査役」であります。
４．当社では、経営陣の一員として、取締役と共に業務執行を分担して行う責任者として、また、能力主義に基づく積極的な人材登用のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は、製造所長 副田 知美の１名であります。
５．2023年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６．2024年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
７．2021年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８．2024年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
９．2022年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
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