ジオスター株式会社の企業情報
ジオスター株式会社は1970年設立で、東京都文京区に本店を置く会社です。
業種はガラス・土石製品に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5282
- 本店所在地
-
〒112-0002
東京都文京区小石川１丁目４番１号
最寄りの連絡場所：東京都文京区小石川一丁目４番１号
- URL
- http://www.geostr.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- ガラス・土石製品
- 上場市場
- 設立年月
-
1970年03月 （56年目）
業種51位 全体1,912位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第56期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
なお、当社グループは、土木事業の単一セグメントであり、重要性が乏しいため、「報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報」等の記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
26
業種40位
全体2,809位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-728
財務CF（百万円）
-193
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
35.26
業種38位
全体2,582位
PER（倍）
9.79
ROE（％）
4.88
業種37位
全体2,622位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は61.55%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-02-27 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証二部
1995-04-11 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 堀田 穣 | 1966年 | (注４) |
普通株式 3,200 |
| 取締役相談役 | 端山 真吾 | 1958年 | (注４) |
普通株式 20,600 |
| 取締役常務執行役員技術本部長 | 髙松 芳徳 | 1962年 | (注４) |
普通株式 6,000 |
| 取締役常務執行役員営業本部長 | 佐久間 靖 | 1966年 | (注４) |
普通株式 7,800 |
| 取締役執行役員管理本部長 | 大石 仁 | 1968年 | (注４) |
普通株式 6,000 |
| 取締役非常勤 | 土岐 敦司 | 1955年 | (注４) | |
| 取締役非常勤 | 桒山 章司 | 1956年 | (注４) | |
| 取締役非常勤 | 小笠原 薫子 | 1965年 | (注４) | |
| 常勤監査役 | 坂森 直人 | 1962年 | (注５) | |
| 監査役 | 中西 謙介 | 1972年 | (注５) | |
| 監査役 | 池内 浩 | 1968年 | (注５) | |
| 監査役 | 服部 両一 | 1961年 | (注６) |
(注) １．取締役土岐敦司、桒山章司及び小笠原薫子は、社外取締役であります。
２．監査役池内浩及び服部両一は、社外監査役であります。
３．当社は、取締役会の意思決定の迅速化と監査機能の強化並びに権限及び責任の明確化による機動的な業務執行体制を確立するため、執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役を兼務している３名のほかに４名おり、合計７名で構成されております。
４．2024年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から１年間であります。
５．前任者の辞任に伴う就任であるため、補欠として選任された監査役の任期は当社定款の定めにより、退任した監査役の任期の満了する時までとなります。なお、前任者の任期は、2021年６月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間であります。
６．2024年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間であります。
７．当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
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