株式会社レナサイエンスの企業情報
株式会社レナサイエンスは2000年設立で東京都中央区に本店を置く会社です。
業種は医薬品に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は3月31日で、東陽監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 4889
- 本店所在地
-
〒103-0023
東京都中央区日本橋本町２丁目３番６号協同ビル４０１
最寄りの連絡場所：東京都中央区日本橋本町二丁目３番６号 協同ビル401
- URL
- https://www.renascience.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [医薬品] > [医薬品]
- 上場市場
- 設立年月
-
2000年02月 （25年目）
業種40位 全体3,004位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第25期(2023/04/01－2024/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
当社の事業セグメントは、医薬品・医療機器などの開発・販売等のみの単一セグメントであり重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
データなし
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-2
財務CF（百万円）
46
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-20.32
業種34位
全体3,325位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
データなし
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | データなし | -259 | 1,606 | 2,088 | -231 | -2 | 46 | 1,646 | -233 | -20.32 | データなし | データなし |
| 2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | データなし | -336 | 1,865 | 2,274 | -285 | 0 | 110 | 1,831 | -285 | -26.42 | データなし | データなし |
| 2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | データなし | -255 | 2,200 | 2,438 | -231 | -1 | 1,591 | 2,005 | -231 | -22.33 | データなし | データなし |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は64.35%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-07-03 17:40
2024-07-03 17:40
2024-06-24 15:30
2024-06-24 11:30
2024-06-21 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証マザーズ
2021-09-24 〜 2022-04-03
新規上場
東証グロース
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長 | 宮田 敏男 | 1961年 | (注)２ |
普通株式 2,920,000 |
| 代表取締役社長 | 古田 圭佑 | 1987年 | (注)２ | |
| 取締役（常勤監査等委員）（注）１ | 能城 弘昭 | 1959年 | (注)３ | |
| 取締役（監査等委員）（注）１ | 西山 泰倫 | 1961年 | (注)３ | |
| 取締役(監査等委員）（注）１ | 高山 和江 | 1966年 | (注)３ |
(注) １．取締役能城弘昭、西山泰倫及び高山和江は、会社法第２条第15号に定める社外取締役であります。
２．2024年６月27日開催の定時株主総会終結の時から１年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
３．2024年６月27日開催の定時株主総会終結の時から２年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４．当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役１名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は以下のとおりであります。
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